ESD教育とは？いつから始まった教育？日本・世界での取り組み具体例などをわかりやすく解説！

これからの未来を担うのは子どもたち。

そのカギとなるのが、質の高い教育です。

とはいえ、

という疑問が浮かびますよね。その疑問に答えるものが、今回取り上げる「ESD(持続可能な開発のための教育)」です。

SDGsとESDは、言葉こそ違えど向いている方向は同じです。

SDGsとは「誰ひとり取り残さない」という強い決意表明のもと、環境、社会、経済の３つの観点から課題に取り組み、地球を持続可能なものにするための国際目標です。

一方ESDは、持続可能な未来を担うための教育方針で、今や世界中で取り入れられているもの。

ESDの内容を知ることで、これからの教育のあるべき姿が分かり、、結果的にSDGsの達成を促進させます！

本記事のポイントは３つ。

では早速、ESDとは何かを説明していきましょう！

ESD教育とは？わかりやすく解説

ESD（Education for Sustainable Development）とは、持続可能な開発のための教育を推進するために国家レベルで推奨されているものです。

文部科学省「持続可能な開発のための教育（ESD）に関するグローバル・アクション・プログラム」序論１によると、社会の変化に柔軟に対応できる人材を年齢性別関係なく育てることを目指しています。

その中でも特に、これからの未来を担っていく子供たちに向けたアプローチが重要視されており、地球規模で起きている問題を自らの問題として捉え、どうアクションを起こすべきかを主体的に考える「think globally, act locally」の概念を大切にする学習や活動の促進を目指しています！

主体的になるには現状を知ることが重要

地球規模の問題を自分事化し主体的に動くために大切なことは、まず現状を知ることです。ここでは、世界全体で起きている、

に関する問題を確認しましょう！

気候変動

気候変動とは、地球温暖化により気候のシステムが変わり、長引く干ばつや豪雨などの異常気象が引き起こされることを指します。

気候変動は、

など、多くの影響を及ぼします。

生物多様性の喪失

気候変動や森林減少などにより、生態系や生物多様性にも影響を与えます。

環境省が公表する「絶滅に瀕している生物の種類を示すレッドリスト」には2020年時点で絶滅危惧種が3,716種類が登録され、その数は前年に比べて40種増加しています。

資源の枯渇

私たちの生活を支えてきた化石燃料などの地球資源は限られた量しか存在せず、今までと同じペースで使い続けると資源の枯渇が起きます。

また、化石燃料は資源の枯渇だけでなく地球温暖化の原因となっている温室効果ガスも大量に排出し、気候変動にもつながります。

貧困

世界の子どもの６人に１人が極度の貧困に苦しんでいます。そのなかでもアフリカ・サハラ以南の子どもたちが３分の２を占めている状況です。また国連大学世界開発経済研究所によると、新型コロナウイルスのパンデミックによって、世界で新たに５億人が貧困に陥る可能性があると発表されています。

貧困と聞くと開発途上国の話だと思われるかもしれませんが、実は日本でも相対的貧困があります。

厚生労働省によると2018年の日本の相対貧困率は15.4%で、特に子どもにおいては７人に１人が貧困状態です。

貧困は教育格差につながり、やがて子どもの学力に影響を及ぼすという負のスパイラルを引き起こす大きな要因です。（※１）

ここまでで分かるように、ひとつひとつの課題は他の課題と密接に関係しており、一点だけでなく総合的な視点が必要になります。

では、これらを踏まえてESDの考え方を見ていきます。

ESDの考え方

噛み砕いた内容は、環境省の「こども環境白書2015」にて確認できます。

ESDでは、従来のやり方に依存することなく、多様な社会を取り入れ新しい価値を見出していくトランスフォームの育成を目指します。

そのために、「6つの視点」と「7つの能力・態度」を掲げています。

（1）持続可能な社会づくりを構成する「6つの視点」を軸にして、教員・生徒が持続可能な社会づくりに関わる課題を見出します。

　　持続可能な社会づくりの構成概念

　　1. 多様性（いろいろある）

　　2. 相互性（関わりあっている）

　　3. 有限性（限りがある）

　　4. 公平性（一人一人大切に）

　　5. 連携性（力合わせて）

　　6. 責任制（責任を持って）

文部科学省「持続可能な開発のための教育（ESD：Education for Sustainable Development）」

そして⑵では取り組み方についても言及しています。

（2）持続可能な社会づくりのための課題解決に必要な「7つの能力・態度」を身につけさせます。

　　ESDの視点に立った学習指導で重視する能力・態度

　　1. 批判的に考える力

　　2. 未来像を予測して計画を立てる力

　　3. 多面的・総合的に考える力

　　4. コミュニケーションを行う力

　　5. 他者と協力する力

　　6. つながりを尊重する態度

　　7. 進んで参加する態度

文部科学省「持続可能な開発のための教育（ESD：Education for Sustainable Development）」

将来の豊かさにつながる

ESDにより、

などを幼いころから考えていくことで、多様な価値観に触れ、社会全体の大きな変化にも対応できる子どもたちが育っていくことでしょう。それがやがて持続可能な社会実現につながっていくのです。

ここまでESDについての概要を見てきました。では、ESDはどのような経緯で進められてきたのでしょうか。

ESD教育のメリット

ESD教育のメリットについてみていきましょう。

主体性と問題解決能力が育つ

ESD教育では、学習者が地球規模の問題を「自分ごと」として捉える力を育てます。これにより、与えられた課題を解くのではなく、自ら課題を発見し、主体的に考え、行動する力＝問題解決能力が身につきます。

教育とは、知識の伝達だけでなく、こうした主体性を育むことに意義があります。ESDを通じて育成されるこれらの力は、将来のあらゆる職業や社会生活において重要な役割を果たすのです。

多面的・批判的思考が身につく

ESDでは、多様な価値観を尊重しながら、環境・社会・経済の3側面から物事を考える思考力を養います。また、情報を鵜呑みにせず、批判的に読み解く態度を育むため、情報社会で必要な力を強化します。

単に一面的な知識の詰め込みではなく、複数の視点から物事を理解し、正しい判断を下せる力を身につける過程でもあります。ESDはこの観点からも非常に効果的です。

SDGsの実践的な理解につながる

ESDはSDGsの達成に直結する教育であり、特に目標4.7に明確に位置づけられています。持続可能な社会づくりに必要な知識・態度を教育の中で身につけることで、生涯にわたってSDGsの担い手となる人材の育成が期待されます。

ESDの学びを通じて、生徒は環境・貧困・人権などの課題に具体的に関心を持ち、日常生活や地域活動の中でSDGsの達成に向けた実践を行うようになるのです。

協働とコミュニケーション力を高める

ESDの学びは協働的な活動が中心です。グループでの調査や討論、発表を通じて、他者と協力しながら目標を達成する経験を重ねることで、社会で必要なコミュニケーション力や協調性も育まれます。

さらに、立場や意見の異なる人々と対話する力を身につけることで、将来的に多様性を受け入れる姿勢や、相互理解を基盤とした共生社会への貢献意識も自然と育っていきます。

地域や社会とのつながりを実感できる

「Think globally, act locally（地球規模で考え、足元から行動する）」というESDの理念により、地域課題と世界課題のつながりを実感できます。地域社会との連携を通じて、実社会に根ざした学びが実現するでしょう。

地域の伝統文化や資源を調べ、持続可能な活用法を考える学習を通じて、ふるさとへの愛着と責任感が育ちます。

こうした教育は地域の活性化にもつながり、教育と社会が相互に支え合う好循環を生み出します。

ESD教育のデメリット

残念ながらESD教育のデメリットも存在します。

教育現場への負担が大きい

ESDは多面的な学習が求められるため、教員にとっては教材準備や指導法の工夫に大きな負担がかかります。特に既存の教科書にはESDの視点が十分反映されていないことが多く、現場では個別に授業設計をする必要があります。

時間的・精神的な負荷が増え、導入をためらう学校も少なくありません。

評価が難しい

ESDで育てたいのは主体性・協働性・批判的思考など「見えにくい力」です。そのため、定量的な評価が難しく、成績への反映が困難です。

従来型のテストでは測定できない学びの成果に対し、どう評価基準を設けるかが課題となっています。

教師間でも評価方法が統一されておらず、ばらつきが出やすい点も問題です。

カリキュラムへの組み込みが困難

ESDは総合的な学習の時間や特別活動で行われることが多く、主要教科の授業に組み込むのが難しいとされています。

学習指導要領に直接的な記載が少ない場合、ESDの位置づけが曖昧になり、学校全体での取り組みに発展しにくいという実情もあります。

教科横断的なアプローチのため、全体的なカリキュラム設計の見直しが求められます。

教師のESD理解に差がある

ESDはまだ比較的新しい概念であり、教員によってその理解や実践力に大きな差があります。専門的な研修を受ける機会も限られており、意欲はあっても「どう教えればよいか分からない」という声が多く聞かれます。

結果として、教育の質や内容が学校や教師によって大きく異なるという課題があります。

ESDの変遷

ここではESDの歴史を順番にみていきましょう。

【1980年】「持続可能な開発」の言葉の誕生

1980年に、現在広く使われている「持続可能な開発」という言葉が生まれました。

世界自然保全戦略の文書の中で初めて、持続可能な開発という言葉が公式に用いられました。

【1984年〜1987年２月】「持続可能な開発」の言葉が世界へ

1984年に当時ノルウェーの首相であったブルントラント氏を委員長とする国連ブルントラント委員会が設置されました。

1987年の委員会後にまとめられた報告書「Our Common Future」の中で、持続可能な概念が取り上げられ、世界に周知されるようになりました。(※２)

その概念とは、「環境保全と開発の関係について　将来世代のニーズを損なうことなく現在の世代のニーズを満たすこと」を意味し、その後の地球環境保全を進める上で重要な言葉となりました。

【1992年】教育の重要性が問われた地球サミット

1992年に、ブラジルのリオ・デ・ジャネイロにて、地球環境の保全と開発をテーマにした国際会議が設けられ、世界172カ国の代表や首相が参加しました。

地球サミットの背景その１：国連の課題の変化

1945年に国連が発足されて以降、世界の課題として人権、戦争、平和、経済についてを中心に話し合われてきましたが、1970年代に入ると地球環境も大きなテーマとして上がり始めました。

国連が環境保全に目を向けはじめるターニングポイントとなったのが1972年に新たに発足した国連環境計画(UNEP)です。

地球サミットの背景その２：1988年 気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の設置

国連環境計画(UNEP)と協同して世界気象機関（WMO)が設置したのは気候変動に関する組織、IPCCと呼ばれる政府間パネルです。

現在世界共通の課題となっている温室効果ガス削減による気候変動対策ですが、1988年の時点で、「科学的不確実性はあるものの、気候変動が生じる恐れは否定できない」と一部の専門家から指摘されはじめてきたのです。

地球サミットの背景その３：1992年地球サミット（国連環境開発会議）開催。教育の重要性が明記される

温室効果ガスが気候に与える影響の指摘を踏まえ、1992年に地球サミットが開催。

こうした背景を経て、地球サミットによって環境分野での国際的な取組みに関する行動計画である「アジェンダ21」が採択され、現在の環境保全や持続可能な開発の考え方のベースができ、同時に教育の重要性も明記されました。

【2002年】　日本が先駆けて「持続可能な開発のための教育(ESD)」を提唱

これらの流れを経て2002年、世界首脳会議であるヨハネスブルグサミットにて、日本政府がESDを提唱しました。

2002年12月「国連持続可能な開発のための教育の10年 DESD」採択

国連会議で、2005年から2014年までの10年間を「国連持続可能な開発のための教育の10年(DESD)」とし、その中でユネスコがESDの主導機関として任命されました。

【2008年】　教育基本法と学習指導要領の改定で「持続可能な社会の構築」が組み込まれる。

2008年に幼稚園教育要領、小学校・中学校の学習指導要領、翌年には高等学校の指導要領が改定され、「生きる力」の育成が重点に置かれました。(※３)

ESDの概念に沿った教育が実質スタートを切ったのです。

【2012年】 国連会議 リオ＋20開催 ESDの促進へ

2012年、リオ・デ・ジャネイロで国連持続可能な開発会議「リオ＋20」が開催され、ESD促進へと繋がっていきます。

この会議も国連加盟国188カ国が参加した大きなイベント、成果文書として「我々の求める未来」が採択されました。(※４)

リオ＋20のテーマは大きくわけて次の２つです。

「我々が望む未来」の成果文書の中で、教育の重要性が強調され、加盟国は「ESDを促進すること及びDESD以降も持続可能な開発をより積極的に教育に統合していくことを決意すること」に合意をしました。(※５)

【〜2019年】世界でESDの動きが活発化

この間、世界ではESDに関する会議が活発に行われました。

日本政府が2002年に提唱して始まったESDによって、2019年にESD for 2030年が採択されることが決定しました。

ESD for 2030は、持続可能な開発のための教育をさらに推進させるため、SDGs達成年度でもある2030年に向けて決議されたものです。(※６)

このように、ESDは長い歴史の中で築き上げられてきました。今ではSDGsと関連させて、さらに発展させていこうという動きが見られています。

ここからはESDとSDGsの関係を見ていきましょう。

世界・日本のESDの取り組み事例

ESDの達成、さらにSDGs達成に向けて、世界の事例と日本の事例に分けて紹介します。

ESDの世界の取り組み事例

ここでは世界の事例としてフィンランドをピックアップしました。

自然と主体性を育む教育

フィンランドの教育は世界一と呼ばれている理由のひとつに、アクティブラーニングの手法を自然と家庭教育の中で習慣化していることが挙げられます。

このような質問を幼い頃から受けることで、自分がどうしたいのか言葉にして人に伝える力が身についていくのでしょう！

ESDの日本の取り組み事例

日本の事例を見る前に、まずは学習指導要領について簡単に説明します。

「新学習指導要領」の改定

日本の学校教育では、全国の教育水準を保つため学習指導要領が設けられており、10年に1度改訂が行われます。（※９）

新しい学習指導要領の中にも順次このESDが組み込まれてきました。

新学習指導要領の中で、若者は「持続可能な社会の創り手」という言葉で明記されています。

これは、

のできる人材を意味し、その育成のために日本各地の学校で、それぞれの土地の特徴を活かしながら持続可能な社会を実現する取り組みが実践され始めています。

これらを踏まえて日本の事例を紹介します。

価値創造の力を持ったリーダーの育成を「創価学園」

東京創価高等学校では、

の４つの力を持つ主体性のある生徒の育成に積極的に取り組んでおり、SDGsを意識した独自の教材も開発しています。

１年生では、「世界市民探求プログラム」という、答えのない課題に対し、周りと協力し新たな価値を創造していく力をはぐくむプログラムが導入されています。

さらに関西創価高等学校は、「他人の不幸の上に自分の幸福を築くことはしない」という平和教育の信条を掲げ、世界で活躍するグローバルなリーダーの育成をしています。

この信念は、SDGsの「誰一人取り残さない」という理念と重なるものがあります。

ESDを盛り込んだ「きかんしゃトーマス」

きかんしゃトーマスも、2019年４月から国連協力のもとESD要素を盛り込んだ新シリーズの放送を開始しました。

この中で大きな変化を遂げたのは、キャラクターのジェンダー平等です。

従来のステレオタイプな女の子のイメージを見事に打ち砕き、たくましく力強いキャラクターが登場しています。

ほかにも、

といった要素をストーリーの中に組み込むことで、アニメを通して自然とESDを浸透させています。

このように、未就学児から高校生まであらゆる年代でESDの実践が見られるようになっています。

ESDに関するよくある質問

ESD（持続可能な開発のための教育）について、よくある疑問をQ&A形式でまとめました。初めて耳にする方も、基本的な理解が深まるでしょう。

ESDはどんな場面で活用されているの？

ESDは学校教育だけでなく、地域活動や企業の研修、環境教育、国際協力など幅広い場面で活用されています。持続可能な社会の担い手を育てるため、様々な現場で注目されています。

たとえば地域の清掃活動やエネルギー問題への学習など、日常生活に根ざした実践的な取り組みが効果的です。子どもたちの関心も高まります。

探究学習との違いはあるの？

探究学習は「主体的に問いを立て、答えを探す学び」のこと。ESDはその内容として、持続可能な社会に向けたテーマに取り組む点が特徴です。つまりESDは、探究学習の一形態とも言えます。

ESDでは「より良い未来のために自分にできることは何か」を考える視点が重要で、単なる知識習得では終わらない深い学びが期待されているのです。

ESDの授業はどんなふうに進めるの？

ESDの授業では、社会課題に対する「気づき」から始まり、課題を調べて理解し、具体的な行動につなげるプロセスが重視されます。生徒の主体性や対話、協働が重要な要素になります。

教科を横断したテーマ学習や、地域と連携したフィールドワークなども効果的です。実社会とのつながりを意識した授業設計が求められる内容でもあります。

先生はESDについてどこで学べるの？

ESDに関する研修会やセミナー、文部科学省やユネスコが出している資料、民間団体の教材などを活用できます。地域や大学との連携によって学びを深める機会も増えています。

さらに「ユネスコスクール」に参加することで、国内外のESD実践者との交流や情報共有ができ、日々の授業づくりに役立つ実践事例も得られます。

小学校や中学校でもESDはできる？

もちろん可能です。例えばごみ分別や地産地消、防災活動など、身近なテーマからESDを始めることができます。年齢に応じた内容で、持続可能性について考えるきっかけを与えられます。

これは子どもたちにとって身近で実感しやすい問題から入ることで、学びが生活と結びつき、行動へとつながります。継続的な取り組みが大切です。

ESDとSDGsの関係

まず、SDGsってなんだったっけ？という方に、SDGsを簡単に説明します。

SDGsは、2030年までに達成すべき17のゴールと169のターゲットから成り立つ国連が掲げた世界共通の目標です。

「あらゆる貧困をなくし、不平等に立ち向かい、陸と海すべての自然環境を守りつつ気候変動を対処しながら、誰ひとり取り残さない」という強い信念を持った内容です。

ESDとの関係

2030年アジェンダの中では、未来を担う子どもたちや若者を「重要な変革の担い手」（critical agents of change）と位置付けています。(※７)

この位置付けは、初等教育、中等教育の段階で、現在起きている社会問題を自分ごと化するマインドを持つ重要性を示しています。

2030年の未来を考えた時、その中核にいるのは今の子どもたちです。

子どもたちがSDGsの本質を理解し、社会問題解決を実践するには、まさにESDの存在が欠かせません。

そのための力を養うために、教育現場では「アクティブラーニング」が重視されています。

アクティブラーニングが登場

アクティブラーニングとは、主体性を大切にする教育です。

従来の授業スタイルといえば、教室で先生が講義をして生徒はそれをただ聞く、というものが主流でした。それに対してアクティブラーニングでは、

という生徒主体型のスタイルとなります。

アクティブラーニングのメリット

アクティブラーニングのメリットは、考える力・生きる力といった問題解決のアプローチを習慣化させられることです。

子ども時代にこうした習慣を身につけておくことで、答えのない問題に直面した時でも、最初の一歩を踏み出すことができるようになるでしょう。

筆者の愛読書のひとつ、スティーブン・R・コヴィー氏の名著「 7つの習慣 人格主義の回復」にも主体的であることの重要性が描かれています。

その中で印象的だったのが、インサイドアウトのアプローチです。

まず自分が変わる「インサイドアウト」

例えば予期せぬ事態が起きた時、

と外側に目を向けるのがアウトサイド。

一方で、問題は自分自身の中にある、と考え、まずは自分が変わり主体的に問題を解決するアプローチがインサイドアウトです。

アウトサイドといった外側への依存では、思考が停止し主体的な行動を起こすことができません。アクティブラーニングを通し、インサイドアウトなアプローチを自然に行える力を養うこともまた、社会やそこに暮らす人々の将来の豊かさにつながるのです。

まとめ

今回は、持続可能な開発のための教育ESDについて解説しました。

ESDは、SDGsの実現を見据えた新たな教育のカタチを示し、さらによりよい未来のための意識、知識、行動、習慣が身に付くものです。

ESDを通して、新たな価値を見いだす人材を育成することで、持続可能な社会が築き上げられるのです！

<参考文献>
※１　日本財団「子どもの貧困対策」
※２　一般財団法人　環境イノベーション情報機構「環境用語集　ブルントラント委員会」
※３　文部科学省「幼稚園教育要領、小・中学校学習指導要領等の改訂のポイント」
※４　外務省「国連持続可能な開発会議（リオ＋20）」
※５　国連広報「リオ＋20とその後：持続可能な未来に向かって」
※６　文部科学省「持続可能な開発のための教育：SDGs達成に向けて（ESD for 2030）」について　～第74回国連総会における決議採択～」
※７　文部科学省「SDGs達成の担い手育成（ESD）推進事業」
※８　環境省「持続可能な開発のための２０３０アジェンダ/ＳＤＧs」
※９　文部科学省「学習指導要領とは」