南海トラフ大地震とは？危険と言われる地域や対策事例も

日本に住む限り、常についてまわるのが地震の脅威です。

中でも近年特に警戒されているのが南海トラフ大地震であり、この地震がひとたび発生すれば日本に致命的な損害を与えると言われています。

南海トラフ大地震はいつ頃発生し、どこでどのような被害が出るのか。

その時に備えてどんな対策をとるべきか。この記事では、私たち全員が知るべき南海トラフ大地震の詳細を解説していきます。

南海トラフ大地震とは

南海トラフ大地震とは、南海トラフと呼ばれるエリアの北側が震源域※となって起こる大地震のことです。

この地震は過去におよそ100〜150年間隔で繰り返し発生し、そのたびに大きな被害をもたらしてきました。

そして現在、次の南海トラフ大地震が30年以内に高い確率で起こるとされており、関東から九州までの広い範囲で非常に大きな地震と大津波の襲来があると想定されています。

南海トラフとは？

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「トラフ」とは、プレートの沈み込みで起こる、幅が広く底が浅い海底の細長い窪地で、舟状海盆とも呼ばれます。

南海トラフは駿河湾（静岡県）沖合から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側、土佐湾を経て日向灘（宮崎県）沖合まで長く伸びるトラフであり、フィリピン海プレートがユーラシアプレートに沈み込むことで形成されています。

どのようにして起こるのか

では、南海トラフ大地震はどのようにして起こるのでしょうか。

南海トラフ地震は他の海溝型地震と同様、少しずつ動く地中のプレートがもう一つのプレートに沈み込み、上にあるプレートが跳ね返ることで起こります。

問題は、南海トラフの震源域が約500〜600kmと非常に長いうえ、東海・東南海・南海域の３つに分かれていることです。この３つの震源域は相互に連動していることがわかっており、

• ３つの震源域が同時に割れるタイプ＝全割れ
• 震源域全体の半分が割れるタイプ＝半割れ

のいずれかの割れ方で震源域の岩盤が割れ、３つの震源域が同時に、もしくは数時間から数日、あるいは数年の間隔で続けざまにずれ動くことで大きな地震を引き起こします。

この三連動地震が起こる順番は一定しており、東南海地震（名古屋沖）→東海地震（静岡沖）→南海地震（四国沖）の順番で発生したことも過去の事例からわかっています。

いつ頃起こると予測されている？

現在、多くのメディアでは次に南海トラフ大地震が起こる確率を「今後30年以内で80％」などと報じています。しかし最近では、多くの科学的調査や観測結果、過去の記録などに基づき、より発生の可能性が高い時期が予測されています。

発生時期の予測根拠①地震による地盤の上下の周期

発生時期を予測する材料の一つは、地震による地盤の隆起と沈降の周期です。

過去の南海地震では地震のたびに地盤が隆起し、隆起した地盤は毎年同じ割合で年月をかけて元の高さまで沈みました。

以下の図は京都大学名誉教授・鎌田浩毅氏が解析した室津港（高知県）の地震隆起のパターンです。

この図を見ると、

• 宝永地震（1707年）…1.8m
• 安政南海地震（1854年：前回から147年後）…1.2m
• 昭和南海地震（1946年：前回から92年後）…1.15m

と、地盤の隆起が高いほど次の大地震までの時間が長くなることがわかります。

そしてこの図では、隆起のリバウンドで地盤沈下を示す斜めの線が平行になっていることに注目です。

もし、この分析が正しければ、昭和南海地震（1946年）の斜め線が一番下に戻る時期、つまり地盤沈下が終わり次の南海トラフ大地震が起こる可能性があるのは、2035年±５年と推測されます。

発生時期の予測根拠②活動期と静穏期の周期

もう一つの予測の根拠となるのが内陸型地震の活動期と静穏期の周期です。

内陸型地震はプレートの変形でできた断層のずれによって起きますが、過去の例では南海トラフ地震が起こる40年ほど前から日本の内陸部で地震が増加し、発生後10年ほどで減少して静穏期に入るという周期になっています。

近年の内陸型地震の発生を見ると

• 1995年：阪神・淡路大震災（M7.3）
• 2000年：鳥取県西部地震（M7.3）
• 2004年：新潟県中越地震（M6.8）
• 2005年：福岡県西方沖地震（M7.0）
• 2016年：鳥取県中部地震（M6.6）／熊本地震（M7.3）

（M：マグニチュード）

と、この30年で非常に大きな地震が頻発していることがわかります。

1995年を内陸地震の活動期の始まりとして、そこからおよそ40年という時期、さらに近年の統計や地震のデータなどから分析すると、次の南海トラフ大地震発生が予測されるのは2038年頃です。

10年先を警戒すべし

もちろん、これらの発生時期はあくまで予測にすぎません。上記の地盤隆起・沈降の周期予測も室津港１か所だけの観測結果を取り上げているだけで、データが少ないことを理由に信憑性を疑問視する声もあります。

そもそも現在の科学では、大地震の発生時期・地点の正確な予測は不可能です。

しかし、南海地震が平均で約110年の間隔で起きている以上、近い将来に西日本を襲うことはほぼ確実であり、上記の分析結果を全く根拠がないと否定できないこともまた事実です。

そう考えると「この10年前後、2030年代のうちに間違いなく起こる」という覚悟を持って臨むことは決して間違いではないといえます。

南海トラフ大地震で予想される震度や津波の高さ

南海トラフ地震は、歴史上少なくとも９回発生しており、特に規模の大きな超弩級地震は３回に１回ごとに起きています。

そして、次に起こるとされている南海トラフ大地震はまさにこの３回に１回の順番に当たるため、その規模の巨大さが警戒される理由になっています。

【震度】広い地域で震度７が発生する

次回の南海トラフ大地震では、３つの震源域が同時に割れる全割れの場合、マグニチュードは最大で9.1と想定されており、これは東日本大震災のM9.0とほぼ同等か上回る強さです。

実際にこの規模の巨大地震が発生した場合に予想される震度は

• 震度７：静岡・愛知・高知県など10県・151の市区町村
• 震度６弱以上：神奈川県から鹿児島県にかけての24府県600市町村

と予想されており、震度６弱以上の揺れに見舞われる範囲は長野県や山梨県、滋賀県など、太平洋から離れた内陸の地域にまで及ぶ可能性があります。

揺れは東日本大震災の３倍？

強い揺れに見舞われる地域から遠くに住んでいても、決して安心はできません。

東日本大震災では長く、ゆっくり揺れる「長周期地震動」が遠く離れた地域の建物を大きく揺らし、想定外の被害が出ました。

次回の南海トラフ大地震でも同じような長周期地震動の発生が予測されており、首都圏では東日本大震災の３倍もの揺れが見込まれています。そして、こうした地震動がどこにどれほどの揺れを起こすかは予測が極めて困難です。

【津波】大津波が広範囲を襲う

地震の揺れ以上に恐ろしいのが津波であり、想定される死者の大多数が津波によるものとされています。

津波はプレートの跳ね返りで隆起した地盤が海面を盛り上げることで発生し、東日本大震災でも甚大な被害をもたらしました。同じ海溝型地震である南海トラフ大地震では震源域がさらに長く広いために、関東から九州の広範囲で20〜30mを超える大きな津波が襲うと予測されています。

各地域で想定されている津波の高さは

• 33〜34m…高知県黒潮町／静岡県下田市
• 25m…三重県鳥羽市
• 20m…徳島県海陽町／愛知県豊橋市
• 18m…和歌山県すさみ町
• 15.8m…宮崎県串間市
• 14.4m…大分県佐伯市
• 9.3m…千葉県館山市
• 9.2m…神奈川県鎌倉市

となっており、東京都中央区でも2.3mの津波に見舞われる可能性が指摘されています。

さらに深刻なのは到達速度の速さです。

地震によって発生した津波は、水深4,000mの深海域では時速700kmというジェット機並みの速さで陸地に向かい、大陸棚付近でも時速160kmという特急列車並みの速さで陸地に到達します。そのためひとたび津波が到達してしまえば、逃げることは困難です。

震源域が西日本の海岸に近い南海トラフ大地震では津波の到達速度も速くなるとされ、大半の地域で地震発生後10〜20分以内、最も早い地域では２〜３分後に津波が到達するおそれがあります。

南海トラフ大地震の影響を受ける地域と被害予想

これだけ大規模な地震と津波に見舞われる南海トラフ大地震では、影響を受ける地域と被害もより大きなものになります。

直接的には関東、東海から近畿、四国、九州にかけて深刻な人的・物的被害が出るだけでなく、より広い範囲にも間接的な影響が及ぶため、その被害の大きさは計り知れません。

仮に、想定されている最大規模の地震と津波が発生した場合、

• 死者数…最大23〜29万人
• 全壊建物…209万棟
• 津波浸水面積…約1,000㎢
• 災害廃棄物の量…約２億2,000万トン（東日本大震災の約11倍）
• 災害関連死…５万2,000人（東日本大震災のおよそ13倍）

など、従来の地震災害とは桁違いの被害が出ると試算されています。

さらに直接被災していない地域でも、物資不足や価格高騰、税収の減少、経済活動への影響など、その被害はさらに深刻化します。こうしたさまざまな影響を考慮すると、

• 被災者総数：約6,800万人（日本の総人口の約半分）
• 被害総額：220兆円以上（東日本大震災：20兆円の10倍以上）

という膨大な被害が想定されています。

この220兆円とは政府の税収の３倍以上、国家予算の２倍以上もの額です。そのうえ建物や施設の復旧、交通の寸断、生産力や国際競争力低下などの影響が長引けば、その額はさらに増えるでしょう。

日本人の半数が何らかの形で被災者となり、国家予算を遥かに超える損失が出るということが、どれだけ日本に致命的な打撃を与えるかがおわかりいただけると思います。

【被害予測】関東・甲信越

関東・甲信越地域でも少なからぬ被害が出ることは避けられません。

特に被害が大きくなるとされるのが、神奈川・千葉の両県です。鎌倉市と館山市では10m弱の津波が来ると想定され、両県でそれぞれ3,100人、1,800人の死者が出ると予測されます。

東京都でも高層ビルでの大きな揺れや家屋倒壊のほか、新島など島嶼部での20m級の津波などによって、死者は1,400人に上ると予測されています。

また山梨や長野など内陸部でも、ほとんどの世帯で断水や停電の被害が出ると思われます。

【被害予測】東海・近畿

南海トラフ大地震で最も被害が大きくなるとされるのがこの地域です。

それぞれの県で想定されている被害としては

• 静岡県：全国最多となる死者10万3,000人
• 愛知県：家屋倒壊32万棟は全国最多／中京工業地帯では津波のほか火災の危険も
• 三重県：伊勢湾方面では倒壊や火災、太平洋方面では巨大な津波被害
• 和歌山県：10〜20m超の津波などにより、65,000人の死者数を想定
• 大阪府：耐震化が進まない建物が多く、31万棟の倒壊と3,600人の死者数を想定

などとなっています。またこの地域では、ほとんどの地域で停電や上下水の利用困難が発生し、その影響は長期に及ぶことも懸念されています。

【被害予測】四国・中国

四国地方は、東海・近畿に次いで被害が大きくなる地域です。

高さ24〜34mという最大級の津波が予測される四国地方では、

• 高知県：46,000人
• 徳島県：41,000人
• 愛媛県：24,000人

の死者が出るおそれがあるとされています。

地震と津波の被害は中国地方も無縁ではなく、岡山、広島でも1,000〜2,000人規模の死者が出るほか、最大で約９割が停電や下水の利用ができなくなるとされています。

【被害予測】九州

九州で最も被害が大きくなると言われているのが宮崎と大分の２県です。両県では最大震度６〜７の揺れと10mを超える津波が想定され、死者数は宮崎県で39,000人、大分県では18,000人に上り、約９割で停電や断水に見舞われると言われています。

宮崎、大分とも2016年の熊本地震の震源域や桜島、新燃岳などの火山に近く、南海トラフ大地震と連動して活動がさらに活発化するという危険性も指摘されています。

南海トラフ大地震で生き残れるとされる地域は？

では、南海トラフ大地震で安全とされる地域はあるのでしょうか。

国の被害想定による地域ごとの死者数だけを見ると、北陸や北関東の他、鳥取・島根・佐賀県などは比較的安全なように思われます。

しかし結論を言えば、日本に住んでいる限り地震の被害から逃れられる場所はありません。

関東の内陸部でも建物の揺れによる被害はあり、安全とされる日本海側でも能登地震による活断層の活発化は収まっていません。

何より、こうした全国の地震が南海トラフ大地震に連動して引き起こされる可能性を考えると、安全でいられる地域はほぼないと考えるのが妥当です。

特に南海トラフ大地震と連動して不安視されているのが

• 九州・沖縄も想定震源域に入れた琉球〜東海巨大地震
• 海溝型の巨大地震で誘発される富士山噴火
• 首都直下型地震

などの大きな被害を及ぼす地震や災害です。

さらに南海トラフ大地震との連動性はないものの、北海道〜東北の沖合で発生が予測される日本海溝・千島海溝地震は東日本大震災以上の被害をもたらすとされ、30年以内に40％の確率で起こると言われています。

南海トラフ大地震に備えた対策事例

南海トラフ大地震は国家の存立をも危うくする大災害となるため、政府も当該各自治体も、全力で被害を最小限にするための対策を急いでいます。

対策事例①徳島県阿南市

多くの自治体が津波対策で最も力を入れているのが堤防や防波堤の整備です。

死者４万人を超えるとされる徳島県では、全長約25kmに及ぶ那賀川・桑野川の堤防耐震対策と水門耐震対策を実施しています。対策は令和７年度までの完了を目指しており、事業実施後は河口の浸水範囲が解消されると見込まれています。

対策事例②高知県四万十市

高知県の海岸線を走る国道56号は、南海トラフ大地震による津波浸水で多くの区間が通行不能になると言われています。この道路を緊急輸送道路として活用するために行われているのが、四国横断自動車道阿南四万十線の四万十町中央〜四万十間までの整備事業です。

これによって 

• 津波に対する十分な高さを確保
• 高規格道路のミッシングリンク解消及び４車線化
• 高規格道路と直轄国道との複線化による機能強化

などが実現し、大規模災害でも安全性と信頼性の高い道路ネットワークが確保されます。

対策事例③静岡県静岡市由比地区

由比地区は国道１号線、東名高速道路やJR東海道本線など、東西を結ぶ重要な交通網が集中している重要拠点です。

同地区では地すべりによる交通網の寸断を防ぐため、地下水を排除する抑制工や、地すべりを直接止める抑止工など対策工の整備を実施しています。

この工事により、令和６年の台風10号の時には地下水位の上昇抑制などの効果をあげました。

対策事業は令和12年度に完了予定で、大雨や南海トラフ地震で発生する地すべりの被害軽減や交通網の保全効果が期待されます。

南海トラフ大地震に備えて私たちができること

私たち個人レベルでも、南海トラフ大地震に備えた十分な準備が必要です。今のうちから地震や津波の到来に対するさまざまな準備に着手すれば、犠牲者の８割、インフラ被害の６割まで減らせると試算されています。

対策①住宅の耐震化を進める

戸建て住宅にお住まいの方は、住宅の耐震化を進めることが重要です。

住宅の耐震化率が90％から100％になれば、全壊する建物は約７割減、建物倒壊による死者も８割近く減るとされています。耐震工事に対する費用は国と地方公共団体がさまざまな支援制度を設けていますので、積極的に活用しましょう。

対策②家具を固定する

家の家具や職場の什器などを固定しておくことも有効な対策です。

現在全国で35％ほどの家具の固定率が100％になれば、家具の下敷きや落下物などで亡くなる人は約７割減ることが見込まれています。

今すぐ部屋の中を確認し、倒れるおそれのある家具は固定しておくようにしましょう。

対策③避難の準備と防災用品の備蓄

災害発生時にはどれだけ速やかに避難できるかが生死を分けます。

東日本大震災や南海トラフ地震などのような災害では、浸水のおそれがある所からすぐ避難すれば、津波の死者を約７割減らせるとされています。常日頃から家や職場近くの避難場所を確認し、避難訓練にも積極的に参加するなどして複数の避難経路を把握しておきましょう。

加えて、防災用品の備蓄も必要です。水や必要な食料、衛生用品や災害用ブランケットなどをまとめた持ち出し袋を用意し、常に目につく所に置いておきましょう。

対策④津波を知る

南海トラフ大地震で最も危険なのは津波による被害です。

津波の特性や、津波の危険性がある時に取るべき行動を知ることは、自身や家族の命を守ることに直結します。具体的に知っておくべきこととして

• 津波は猛烈な速さで到達するため、すぐに高台や遠くに逃げる
• 決して海には近づかない
• 地域の津波ハザードマップを普段から確認しておく
• 警報・注意報が完全に解除されるまで警戒は怠らない

などがあります。津波は強い地震（震度４以上）または弱い地震でも長時間ゆっくりとした揺れが起きたときに発生しやすくなります。その場合はすぐに海辺から離れて安全な場所へ避難してください。

対策⑤南海トラフ地震臨時情報の周知と理解

2024年８月の日向灘沖地震で発表されたのが南海トラフ地震臨時情報です。

これは南海トラフ震源域内でM6.8以上の地震や地殻変動の異常が起きたときに発表されるものですが、発表後必ずしも大地震が起きるわけではありません。

臨時情報が発表された場合、個々の状況に応じて国や自治体から呼びかけがなされますので、当該自治体の住民は、呼びかけに応じた防災対応を取るようにしてください。

南海トラフ大地震とSDGs

南海トラフ大地震の発生が2030年代半ばと予測されるなら、SDGs（持続可能な開発目標）の目標達成に向けた取り組みは重要です。SDGsの複数の目標達成は、来るべき大震災による被害を最小限に抑えるための取り組みとも直結してくるからです。

目標11「住み続けられるまちづくりを」

最も関連性が高いのが目標11「住み続けられるまちづくりを」です。安全かつ強靭で持続可能なまちづくりを目指すこの目標では、ターゲット11.bにおいて、

• 災害に対する強靱さ（レジリエンス）を目指す総合的政策及び計画の導入・実施
• あらゆるレベルでの総合的な災害リスク管理の策定と実施

があげられています。そしてこの目標を達成するためには、

• 持続可能かつ強靱なインフラの開発・整備（目標9）
• 水と衛生の利用可能性と持続的な管理を確保（目標6）
• 災害時における医療体制や安全な避難所の整備（目標3）

など、SDGsで掲げるこれらの目標を達成することが必要になってきます。

>>SDGsに関する詳しい記事はこちらから

まとめ

南海トラフ大地震は近い将来起こることがほぼ確実であり、その被害も甚大です。

繰り返しになりますが、現時点で正確な地震予測は不可能であり、この記事であげた発生予測時期も確実ではありません。

また私たちが警戒すべきは南海トラフ大地震だけではなく、日本のどこでも起こりうる大地震や派生する災害にも警戒が必要です。

避けることはできない南海トラフ大地震ですが、私たちの今後の行動次第で被害を大きく減らすことはできます。今我々が行うべきは、正しい知識を身につけて日々の備えを怠らないこと、その時に備えて冷静に行動できるよう意識し続けることなのです。

参考文献
首都直下南海トラフ地震に備えよ／鎌田浩毅著／SBクリエイティブ, 2024.
M9地震に備えよ－南海トラフ・九州・北海道／鎌田浩毅著／PHP研究所，2024.
巨大地震　すぐそこにせまる脅威　南海トラフ地震に首都直下型地震 何を想定し,どう備えるべきか／遠田晋次監修／ニュートンプレス，2024.
南海トラフ地震について｜気象庁
南海トラフ地震防災対策｜内閣府
南海トラフ地震のメカニズム | 気象庁
【詳しく】南海トラフ巨大地震「新被害想定」公表 私のまちは | NHK
２０３０年代に必ず発生する南海トラフ巨大地震に備えよ（京都大学名誉教授・鎌田浩毅）｜時事通信：2024年8月9日
国土交通省南海トラフ巨大地震対策計画
防災・減災、国土強靱化による効果発揮見込み事例
津波から身を守るために | 気象庁
津波防災のために 6. 津波から身を守るにはどうすればいいの?｜国土交通省