「靴磨きの少年の法則」について、耳にしたことがあるかもしれません。投資家でJ.F.ケネディの父であるジョセフ・ケネディのエピソードとして知られています。

あるとき、ジョセフはウォール街の靴磨きの少年から、「次は〇〇の株が値上がりするから、今のうちに買った方がいい」とアドバイスを受けます。これを聞いたケネディは、保有する株をすべて売り払いました。

なぜなら、株式に詳しくない靴磨きの少年まで株取引に参加するということは、多くの人が株取引を行い、株価がバブルになっている可能性が高いと考えられるからです。実際、ジョセフが株を売り払ってしばらくして、世界恐慌になりました。

話が真実かどうかともかく、株取引に多くの人が熱中していたことがわかるエピソードです。今回は、アメリカが天国から地獄に真っ逆さまに転落した世界恐慌について解説します。現代の資産運用にも通じる話であるため、ぜひ、参考にしてください。

世界恐慌(大恐慌)とは

世界恐慌とは、1929年にアメリカで始まった世界史上最大規模の恐慌のことです*1）。

史上最大の恐慌は、瞬く間に世界を覆いつくし、「世界恐慌」や「大恐慌」と呼ばれるようになりました。世界恐慌の震源地であるアメリカでは、1,300万人が失業したため、経済的に大混乱に陥りました*1）。

きっかけは、株価の大暴落

世界恐慌のきっかけは、1929年10月24日に起きた株価の大暴落です。ウォール街にあったニューヨーク証券取引市場で、株価が一斉に下落しました。後に、10月24日は「暗黒の木曜日」と呼ばれるようになりました。

株価が急落した理由は、投資家たちが経済の先行きを不安に思い、手持ちの株を売り払ったからです。売り一色となった市場では、株式の買い手がつかず株価が急落したのです。

株価の暴落を知った市民は、自分がお金を預けている銀行から預金を引き出そうとしました。株価の暴落がきっかけで銀行が破綻し、自分の預金が返ってこないのではないかと恐れたからです。

預金者の引き出しに対応できなくなった銀行が倒産すると、そこから融資を受けていた企業が資金を集められなくなり、立ち行かなくなってしまいます。すると、企業が経営していた工場も閉鎖されるため、多くの労働者が解雇されてしまいました。

フーバー政権の対応の遅れ

世界恐慌発生時の大統領は共和党のフーバーでした。フーバーは、経済的な混乱は一時的なものであるとして積極的な対応を行いませんでした。その結果、経済的な混乱が拡大してしまったのです。

その後、1931年にフーバー大統領はドイツの債務支払いを１年間猶予するというフーバー・モラトリアムを実施しましたが、タイミングが遅すぎたため、世界恐慌対策としてほとんど効果がありませんでした*2）。

世界恐慌が起きた背景

世界恐慌は、ウォール街の大暴落をきっかけに発生した経済的な混乱です。しかし、「暗黒の木曜日」がすべての原因というわけではありません。ここでは、世界恐慌が起きた背景として1920年代の生産過剰・過剰投資、アメリカの農業不況を取り上げます。

生産過剰

1920年代のアメリカは、繁栄の絶頂にいました。第一次世界大戦後、アメリカ経済は大量生産・大量消費が本格化し、経済が急速に拡大して空前の好景気を迎えていました。この時代のことを「狂騒の20年代」といいます。自動車や住宅、ラジオ、洗濯機、冷蔵庫などが飛ぶように売れたのです。

しかし、20年代後半になると過剰に生産された商品が余るようになり、企業は投資した資金を回収しにくくなっていました。にもかかわらず、生産力を増やす投資が続いたため、さらに在庫が積みあがっていたのです。

過剰投機

1920年代は、株式投資が過熱した時代でもあります。好景気となったアメリカに集まった資金は、株式に投資されたため、株価は上昇を続けました。生産過剰で企業利益が上がりにくくなっているにもかかわらず、株価だけが上昇を続けたのです。

この状況に気づいた一部の投資家は、利益を確保するため株の売却を始めていました。後に大統領となるジョン・F・ケネディの父であるジョセフ・ケネディは、保有していた株式をすべて売り払い、大損失を免れています。ただ、彼のような例は少数派で、大多数は株高がまだ続くと思っていました。

アメリカの農業不況

1920年代後半にアメリカで物が売れなくなっていた理由の一つとして、農業不況があげられます。第一次世界大戦のころ、食料の需要が増えたことからアメリカを含む世界各国で小麦などの穀物が増産されました。

しかし、ヨーロッパ諸国が自国の農産物を守るために輸入関税を引き上げると、アメリカの農産物が売りにくくなりました。加えて、農産物を作りすぎたせいで価格が下落し、農民の収入が減少します。

農民たちは借金をして土地や機械を購入していたため、農産物価格の下落で大打撃を受け、農地を手放しました。おまけに、1929年の秋が大豊作であったため、いわゆる「豊作貧乏」の状態となり、農民が商品を買う力（購買力）が大きく低下していました。

【世界】世界恐慌が与えた影響

アメリカで発生した世界恐慌は、各国にどのような影響を与えたのでしょうか。ここでは、アメリカ、ヨーロッパ、ソ連の影響を取り上げます。

アメリカ

過剰投資による生産過剰や農業不況による農民の購買力低下で商品在庫が積みあがっていたアメリカでは、株価の大暴落をきっかけに金融機関の倒産が相次ぎます。その結果、お金を借りられなくなった多くの企業が倒産しました。

失業者は155万人から434万人に急増しましたが、フーバー大統領を含めて多くの人々は、すぐに好景気になると期待していました。その証拠に、ニューヨークの象徴ともいえるエンパイアステートビルは、1930年に着工しています*4）。

失業者が急増したのは1931年に入ってからで、802万人となりました。同年６月にフーバー・モラトリアムが発表されましたが、ほぼ効果がありませんでした。1932年には失業者が1,200万人を超え、翌1933年には1,283万人に達しました。

失業した人々は、都市の公園にバラックを建てて生活します。このバラックは「フーバー村」と呼ばれました。

1932年に実施された大統領選挙では、恐慌からの脱出を掲げるフランクリン・ロースヴェルト（ルーズベルト）が現職のフーバー大統領を圧倒し、政権交代を果たします。

ヨーロッパ

イギリスやフランスといった、海外植民地を多く持つ国は「ブロック経済」で自国の経済を守ろうとしました。これらの国は、他国の商品を自国や植民地から排除して自国の商品に有利になる保護貿易を行います。

一方、第一次世界大戦の敗戦国であるドイツや植民地が少ないイタリアなどの製品は、各国から締め出されてしまいます。特にドイツでは、賠償金問題とあいまってベルサイユ（ヴェルサイユ）体制に対する反発が高まり、ナチス台頭の原因の一つとなりました。

世界恐慌が日本に与えた影響

1920年代の日本は、相次ぐ恐慌で経済的に苦しんでいました。

昭和恐慌の発生

金融恐慌後も、日本経済は不安定な状態でした。浜口雄幸内閣は、緊縮財政で政府の財政を立て直し、金解禁を行うことで、貿易を活発に行おうとしました。

しかし、浜口内閣が金解禁を行ったのは世界恐慌の真っ只中という最悪のタイミングでした。世界各国はブロック経済を導入していたため、日本製品が輸出しにくい状態でした。それに加えて、金解禁を行って日本円と金を連動させたため円高となります。

円高は、輸出に不利で輸入に有利です。そのため、輸出が減少し輸入が増加しました。その結果、日本の金が大量に流出する事態となりました。また、緊縮財政を行っていたため、政府による企業の支援が不十分であり、多くの企業が倒産しました。

この深刻な不況を昭和恐慌といいます。昭和恐慌の解決は、高橋是清蔵相の再登板を待たなければなりませんでした。

世界恐慌に対する各国の対策

世界恐慌により、計画経済だったソ連を除く多くの国が経済混乱に陥りました。各国はどうやって混乱から脱したのでしょうか。

ニューディール政策

大統領選挙に勝利した民主党のローズヴェルトは、ニューディール政策を開始します。主な政策内容は以下のとおりです。

• 紙幣発行の一本化
• 農業調整法による農民の救済
• テネシー川流域開発公社など大規模な公共事業の実施
• ワグナー法による労働者の保護
• 社会保障の充実

これまでの自由放任経済からの大きな転換でしたが、失業問題をすぐに解決するには至りませんでした。失業問題は、第二次世界大戦の勃発で軍需産業が盛んになったことにより解決します。

ブロック経済

植民地や独自の経済圏を持つ国々は、自国の経済圏から他の国々を締め出すブロック経済を実施しました。主なブロック経済は以下のとおりです。

• イギリス：スターリング=ブロック（ポンド=ブロック）
• フランス：フラン=ブロック
• アメリカ：ドル=ブロック

植民地を持っている国は、ブロック経済である程度安定しました。しかし、世界全体の貿易量が減ってしまったため、植民地のない国は自国の商品を輸出できず、苦しい経済状態が続きました。

ファシズムの台頭

第一次世界大戦による敗戦で植民地を失ったドイツや、植民地が少ないイタリア、国内経済の発達が不十分だった日本などの国々は、ブロック経済によって締め出され、経済的に苦しんでいました。

これら「（植民地を）持たざる国」では、ファシズムの体制が強まります。

特にドイツでは、ベルサイユ体制の破棄を主張するヒトラー率いる国家（国民）社会主義ドイツ労働者党（ナチス）が勢力を拡大する原因の一つとなりました。

高橋財政

日本では、浜口雄幸首相が狙撃されて総辞職すると、立憲政友会の犬養内閣が発足しました。犬養内閣の大蔵大臣となったのが高橋是清です。高橋は、金輸出を再禁止して金の流出を食い止める一方、政府が支出を拡大する積極財政に転換します。

高橋は、公共事業を行うための費用や軍事費を増額することで支出を増やし、国内産業の仕事を増やすことで昭和恐慌脱出に成功しました*12）。

世界恐慌に関してよくある疑問

ここでは、世界恐慌に関するよくある質問を２つ取り上げます。

なぜ株価が暴落したの？

一番の原因は、実体経済以上に株価が高騰していたからです。1920年代後半、企業の在庫が増えて商品が余りつつありました。にもかかわらず、銀行は企業に融資を続け、企業は生産を拡大していました。

そのため、利益を上げにくくなっていたのです。企業の売り上げが思うように上がっていなかったにもかかわらず、株価だけが過大評価されていたのです。上がりすぎた株価が暴落するのは、時間の問題でした。

同じようなことが2024年以降も起きる？

経済予測は非常に難しいため、断定することはできません。とはいえ、2024年以降も世界恐慌のような大暴落が発生する可能性はあると考えるべきです。なぜなら、世界経済が以前よりも一体化しているため、地政学的リスクや気候変動、感染症の拡大などで株価が暴落する恐れがあるからです。

実際、新型コロナウイルスの感染拡大によって、2020年３月に株価が大幅に下落したことがあります。このときは、各国が素早く金利の引き下げなどの金融緩和を行ったため、比較的短期間で株価が持ち直しました。

しかし、短期間で回復せず、世界恐慌時のような株価の長期低迷が発生する可能性もありました。投資をする際は、世界恐慌のような株価大暴落や経済混乱の可能性も考慮したほうがよいでしょう。

世界恐慌(大恐慌)とSDGs

世界恐慌により、各国は経済的な混乱に陥り、多くの失業者を生み出してしまいました。ここでは、失業者とSDGs目標8の関わりについて解説します。

SDGs目標8「働きがいも経済成長も」との関わり

経済的に不安定になると、国内情勢が不穏となるため、政府が国民の目を他のことに向けさせることがあります。深刻な不況となったドイツでは、ナチスがユダヤ人への差別を強化し、国民の支持を集めました。

そういった事態を避けるには、世界恐慌のような事態になっても人々の生活が維持できる社会的な仕組みを構築しなければなりません。同時に、働きがいのある職場をつくることで経済成長も目指す必要があるのです。

【関連記事】SDGs8「働きがいも経済成長も」現状と日本企業の取り組み事例、私たちにできること

まとめ

世界恐慌は、1929年のアメリカでの株価大暴落をきっかけに世界中に広がった経済危機です。過剰生産や投機バブルの崩壊が要因とされ、失業者の増大、企業倒産、金融機関の破綻など深刻な影響をもたらしました。

各国は、ニューディール政策やブロック経済などさまざまな対策を行って世界恐慌からの脱出を目指します。しかし、資金力がなく植民地も持たない「持たざる国」では、国民の不満が高まり、ドイツのナチス政権や日本の軍部独裁につながりました。

世界恐慌は、経済の過熱抑制や国際協調の重要性を認識させ、現代の経済政策に大きな影響を与えた出来事となったのです。

参考
*1）山川 世界史小辞典 改定新版「世界恐慌」
*2）デジタル大辞泉「恐慌」
*3）百科事典マイペディア「フーバー・モラトリアム」
*4）ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「エンパイア・ステート・ビル」
*5）精選版 日本国語大辞典「保護貿易」
*6）精選版 日本国語大辞典「ベルサイユ体制」
*7）旺文社日本史事典 三訂版「戦後恐慌」
*8）山川 日本史小辞典 改定新版「震災恐慌」
*9）山川 日本史小辞典 改定新版「金融恐慌」
*10）改定新版 世界大百科事典「金解禁」
*11）百科事典マイペディア「ファシズム」
*12）改定新版 世界大百科事典「高橋財政」