2023年7月、史上最も暑い夏として国連は「地球沸騰化」とコメントしました。

現在、地球の海水面はどんどん上がっており、なんと20世紀以降の100年間で17cm上昇しています。

このまま海面上昇が続くと、私たちの住んでいる日本が消滅してしまう可能性もゼロではないのです。

そこで今回は、海面上昇が起きる背景から影響・防ぐための対策について詳しく見ていきます。

はじめに、海面上昇とは何か概要を見ていきましょう！

海面上昇とは

海面上昇とは、海面の平均水位が高くなる現象です。

国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」が2021年９月に発表した「海洋・雪氷圏特別報告書(※1)」によると、世界の海面水位は2100年までに最大1.1m高くなると予測されています。

とてつもないスピードで海面が上昇している

現在、海面上昇が問題視されている１つの理由として上昇のスピードにあります。

<世界の海面の推移>

上のグラフは、世界の海面水位の変化を表したものです。

1900年以降の100年間で海面は17cm上昇したと推計され、特に1993年以降からは年間3.1cmずつ上昇しています。

国土交通省の調べでは、2006年以降は1年間に3.6mmずつ上昇、これは1990年までに比べ、約2.5倍のスピードとなっています(※2)。

また海面上昇のスピードは、地球全体で一定ではなく海域によって異なります。

世界地図を広げて確認してみましょう。

<海域別に見た、世界の海面水位の変化(1992〜2018)>

上の図は、ヨーロッパで宇宙研究をしている欧州宇宙機関(ESA)が発表した海域別に海面水位の変化を示した地図です。

赤くなっている箇所は高くなったエリア、青に近づくほど低くなったエリアを表し、特にオーストラリアなどがある南太平洋の上昇が著しいことが分かります。

続いて日本付近の状況も見ていきましょう。

日本沿岸水位は8.7cm上昇している

日本近海でも海面上昇が観測されています。

<日本沿岸の海面水位の変化>

上のグラフは、潮位計(海面の高さを観測する装置)のデータをもとにした日本沿岸の平均海面水位の変化です。

青線および青点線は、全国４地点の平均線、1960年以降の赤線は全国16地点を４海域に分けた海域別の平均線を示します。

1980年から2020年にかけて8.7cm上昇していることが分かり、これは観測を開始した1906年以降もっとも高い数値で、気象庁ではこの数値は今後さらに高くなると予測しています。(※3)

では、一体なぜ海面上昇が起きているのでしょうか。

海面上昇が起きる原因

海面上昇の引き金となっているのは、二酸化炭素の増加による地球温暖化です。

IPCC第５次評価報告書(※4)によると、世界の二酸化炭素濃度は産業革命前と比べて40%増加、世界の平均気温は1880年から2012年の間に0.85℃(※5)上昇したと報告されています。

「0.85℃ならそこまで心配しなくてもいいのでは？」と思う人もいるかもしれませんが、あくまでも世界の平均気温で、0.85℃以上上昇している国も存在するのです。

次に、温暖化がどのようにして海面上昇を引き起こしているのか説明していきます。

温暖化によって海面上昇が起こる原因

地球環境研究センター(※6)によると、温暖化によって海面上昇が起きる原因として「海洋の熱膨張」「山岳氷河や氷床の融解」を挙げています。

それぞれ詳しく説明していきます。

「海洋の熱膨張」による海面上昇

海洋の熱膨張とは、海が温暖化によって暖められることで体積が膨れ上がることです。

水は熱せられると膨らむ特性があります。海水温が上がることで、海洋内部が膨らんで水位が上がり、海面上昇につながります。

例えば20℃の海水は１℃上がると体積は約0.025%膨張し、水深500mで2℃上がると水位が25cm上昇します(※7)。

これが１つ目の仕組みです。

「山岳氷河や氷床の融解」による海面上昇

２つ目の原因は山岳氷河や氷床が溶けること(融解)による海面上昇です。

山岳氷河の融解

山岳氷河とは、極地等に降り積もった雪が固まって出来た氷の塊のこと。温暖化の影響で氷の塊が溶けたものが海に注がれて水量を増やし海面上昇を起こします。

現在、世界の山岳氷河はどんどん減っています。

上の写真は、タジキスタンにあるフェドチェンコ氷河の様子で、左が1993年、右が2006年に撮影されたものです。

左右を比較すると、13年間で氷河面積が縮小していることが分かります(※8)。

同様の事態は世界中で起きています。

氷床の融解

続いて氷床の融解について説明します。

氷床とは、広大な大陸を覆うように発達した分厚い氷の塊のことで、地球上には南極大陸とグリーンランドに存在しています。

氷床は、大陸に降り積もった雪が長い年月をかけて塊となり、その厚みは平均して2.45km、最も厚いところで４kmあります。富士山よりも高い氷の山が南極に存在しているのです。(※9)

その氷床が今、温暖化の影響を受けて溶け始めています。

溶け出した世界の氷床

AFP BB News(※10)によると、グリーンランドの氷床は1992年と比べて７倍の速度で溶けています。

グリーンランドでは近年、記録的な熱波に見舞われ平均気温が例年より10度以上高く、１日あたり約80億トンの氷床が溶けています。

デンマークの研究者ら(※11)によると、グリーンランドの氷床がすべて消滅した場合、海面は６〜７m高くなると発表しています。

南極の状況も見ていきましょう。

西南極には、氷床の崩落をせき止める氷河が存在しますが、温暖化の影響により消滅の危機にさらされています(※12)。

もし南極の氷河がなくなり、これまで守られてきた氷床が崩落した場合、現在より40〜70m海面上昇すると考えられています(※13)。

では、海面上昇によってどんな影響が出てくるのでしょうか。

【世界】海面上昇による影響

海面上昇によって世界では次のような問題が起きています。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

海抜の低い島国への影響

海抜(平均会水面からの高さ)の低い島国にとっては、わずかな海面上昇でも深刻な被害を受けます。

南太平洋に浮かぶツバルは島のほとんどが海抜１m未満、これまで何度も陸地が海水に覆われてきました。

現在１万人の人々が暮らしており、このまま海面上昇が続いた場合完全に陸地が水没し、国自体がなくなってしまいます。

人々の暮らしが脅かされる

また、海面上昇によって人々の食生活が大きく変わってきています。

ツバルは昔から海産資源や農作物を収穫し食料にしてきましたが、農地が浸水したことで塩分がしみ込み、主食であるタロイモが育たなくなってしまいました(※14)。

海面上昇は、これまで受け継がれてきた伝統や文化、食習慣までも失うことになるのです。

気候難民の発生

海面上昇は気候難民の発生リスクも高めます。

海面上昇によって気候難民となる可能性が高い国は、先ほど紹介したツバルをはじめ、海抜の低いモルディブ、マーシャル諸島、キリバスなどの島国が挙げられます(※15)。

海外沿いの都市でも気候難民となる可能性が

気候難民の発生は島国だけではなく、海岸沿いに位置する都市でも懸念されています。

水上都市と言われるイタリア・ベネチア付近の海面は、19世紀と比べてすでに28cm高く(※16)、その原因のひとつは温暖化による海面上昇によるものです(※17)。

2019年には水位が187cmに達し、町の85%が浸水しました。このような大規模な浸水が何度も町を襲えば、人々は住む場所を失ってしまいます。

海の生態系への影響

海面上昇は海の生態系にも悪影響を及ぼします。

そのなかでも、もっとも懸念されているのがサンゴ礁の消滅です。

サンゴ礁の役割は、

などを担っています。

しかし、海水温の変化や海面上昇の影響によりストレスを受けたサンゴはどんどん白くなり、回復できない場合は死んでしまいます。

海面上昇によってサンゴが役割を果たせなくなると、台風時に陸への被害が大きくなり、さらに生物が命をつなげなくなるなど、海だけでなく地球全体にとっても良くない影響が出るのです(※18)。

このように、世界では海面上昇によってさまざまな影響を受けています。

【日本】海面上昇による影響

世界のみならず島国である日本にも海面上昇の影響は潜んでいます。

影響として「大都市圏の浸水」「砂浜の消失」「水資源の影響」などがあります。

それぞれの影響を見ていきましょう。

大都市圏の浸水

日本では、海抜ゼロメートル（満潮時の平均海水面より低い地域）の都市部で浸水や冠水が懸念されています。

もっとも危ぶまれている都市は東京、名古屋、大阪です(※19)。

これらの都市圏では海抜が低い関係上、頑丈な堤防が作られており、極力浸水が起きないよう設計されていますが(※20)、国際環境NGOグリーンピースによると、このまま温暖化が進行し海面が上がり続けた場合、台風発生時には東京で83万人が浸水被害を受けると予測しています(※21)。

日本の砂浜が90%以上が失われる

海面上昇の影響は、沿岸部の砂浜にも及びます。

日本では海面が1m上昇すると、90％以上の砂浜が失われると予測されています。

砂浜は、波の力を緩め陸地への侵入を防ぐ災害防止効果や、動植物の生息・生育、海水浴などの人々の利用の場として重要な働きを持っています。

砂浜がなくなることで、海岸沿いの松林の生育環境がなくなるほか、景勝地の消失、堤防基礎部分を掘り下げてしまうため陸地への浸水リスクも高まります(※22)。

水資源への影響

海面上昇は水資源にも影響を及ぼします。

沿岸部では、海面上昇に加え、降雨量が少ない時期が重なることで河川や用水に海水が逆流し、用水の塩分濃度が高くなります。(※23)

川や用水に海水が混ざってしまうと、近くにある農地の作物が育たなくなったり、淡水で暮らす魚は生きられなくなります。

国土交通省の調べによると、日本では図中の赤い三角部分が塩水の被害を受けている地域です(※24)。

塩水の被害を拡大させないためにも地下水の保全活動に加え、海面上昇を防がなければなりません。

日本における海面上昇の2030年・2050年の予測

その中で、2021年にNGOグリーンピースは、2030年・2050年における日本の海面上昇の予測を発表しました。これは、気候変動の対策をしなかった場合、海面上昇や高潮で浸水する可能性がある場所をマッピングしたものです。内容を確認すると、主に沿岸部や河川近辺で被害が発生する可能性があると指摘しています。

この予測に関する様々な議論は見られるものの、一度目を通しておいても良いでしょう。

詳しくはこちらから

では、加速する海面上昇に対し、世界はどのように対応しているのでしょうか。

地球温暖化による海面上昇の対策

まず、海面上昇を止めるには、その原因となる温暖化を防止する必要があります。

温暖化対策の１つとして2015年12月に「パリ協定」が採択されました。

パリ協定

パリ協定とは、2020年以降の地球温暖化対策の国際的な枠組みで、国際社会全体で温暖化対策を進めていこうというものです。

パリ協定では具体的な目標として、

「産業革命前の平均気温と比べて、世界全体で2℃未満、できれば1.5℃までに抑える努力をする」

ことが掲げられました(※25)。

とはいえ、すでに世界の平均気温は産業革命前と比べて1.2℃上昇しており(※26)、1.5℃という目標を達成するには、世界全体の二酸化炭素排出量を2050年までに実質ゼロにしなければならないという計算になります。

IPCCは想定以上の海面上昇に警鐘を鳴らしている

こうした状況を受け、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、地球温暖化による海面上昇が想定以上で加速していると示唆し、このまま深刻化した場合、世界の海面水位は2100年までに最大1.1m上昇すると警鐘を鳴らしています。(※27)

【補足】IPCCとは？

IPCCとは、国連環境計画(UNEP)と、世界気象機関(WMO)が共同して1988年に設立した、気候変動問題を科学的に解明し、その取り組みを分析する国際機関です。IPCCの役割は、最新の科学的な知識を集めて報告書としてまとめ、各国政府や行政に情報を提供することです。

また、IPCCは2018年に「1.5℃特別報告書(※28)」を提出しました。この報告書は臨時で発行されたもので、その内容は、気温が1.5℃上昇した場合と２℃の場合にどれだけの違いがあるのか、そして二酸化炭素をいつまでにどの程度減らさないといけないのか、が詳しく書かれています。

その中で、海面上昇のシナリオは、

と、気温を1.5℃までに抑える必要性があると示しています(※29)。

このように、海面上昇を抑えるためには、地球全体で二酸化炭素排出を削減することが急務となっています。

これを受け、各企業も対策に乗り出しています。

日本・世界の企業の海面上昇に対する取り組み

海面上昇を抑えるために、温暖化対策をしている企業と、海面上昇による被害を減らす取り組みをしている企業を紹介します。

【積極的なCO2削減を進める】イケア・ジャパン

イケア・ジャパンでは海面上昇の原因となる二酸化炭素の排出削減に積極的に取り組んでいます。

イケアが実践する具体的な方法

イケア・ジャパンでは、二酸化炭素排出を減らすために次の対策を行なっています。

さらにイケアでは、店舗やオフィス、配送センターに訪れる従業員や顧客の交通手段も徹底してグループ全体で排出削減の目標を掲げています。(※30)

【二酸化炭素回収技術を共同開発】三菱重工×関西電力

新たな技術を利用して、二酸化炭素の放出を防ぐことも海面上昇を防ぐ要素となります。

三菱重工エンジニアリングと関西電力は、産業によって作られる二酸化炭素が大気中に放出されることを防ぐ装置「KS-21™」を共同開発しました。

どのようにして二酸化炭素を集めるのか

吸収装置の特徴は、火力発電所や製鉄所などから排出されるガスからCO2を分離して集め、新たな資源として再利用できることです。

回収された二酸化炭素は、冷却用ドライアイスなどさまざまな用途で使われます。

回収率はどれくらい？

ノルウェーの回収技術センターで実験を行なった結果、排ガスから「KS-21™」が回収する炭素量は最大99.8%という結果が出ました。

現在、商用化に向けて動いている段階で、販売に至れば地球規模で排出削減に取り組んでいけます(※31)。

海面上昇を防ぐために私たちができること

海面上昇を防ぐには、個人の行動も重要です。ここからは、家庭でできる対策を２つ紹介します。

私たちにできること①まずは節電、そして省エネを意識しよう！

節電や省エネ家電を使うことで、海面上昇の原因となる二酸化炭素排出量を抑えることが可能です。

国内の二酸化炭素排出量の14.6%(※32)はなんと家庭から排出されており、そのうち照明や家電の使用が30%近く占めています(※33)。

家庭でできる節電として、

などが挙げられます。

この機会に身の回りの電気について考え直してみてはいかがでしょうか。

私たちにできること②備えも必要。水害対策もしておこう

万が一の浸水に備え、水害対策をしておくことも重要です。

家庭でできる水害対策を紹介します。

海面上昇とSDGsとの関連性

最後に、海面上昇とSDGsの関係を確認します。

SDGsとは、「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）」の略称です。誰一人取り残さず、持続可能な社会を実現するために、「経済」「社会」「環境」に関する17の目標と、それを達成するための169のターゲットで構成されています。

この中で海面上昇は、SDGsの目標13と深く関わっています。

SDGs目標13「気候変動に具体的な対策を」に関係している

海面上昇はSDGs目標13「気候変動に具体的な対策を」と関わっています。

この目標は、温暖化によって引き起こされる異常気象や気候変動による影響を軽減するための目標です。

気候変動とは気温や降水量の変化を意味し、干ばつによる飢餓、集中豪雨による洪水、海面上昇による浸水や侵食など、人間社会に影響を与えます。

気候変動の原因は、私たちの暮らしや経済活動から排出されるCO2だとされています。そのため、海面上昇を防ぐために行動することは、気候変動対策にもつながるのです。

SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」にもつながる

SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」にも関わっています。

この目標は、海と海洋資源を守り、持続可能な利用を促進するためのものです。

先ほど、海面上昇の影響でストレスを受けたサンゴ礁の話をしました。

私たちの暮らしや経済活動でCO2の排出量を削減し、温暖化を防止することで海面上昇を食い止め、海で暮らす生き物を守ることができます。

まとめ

海面上昇は、海の生きものや私たちの生活に関わっており、避けては通れない問題です。

海面上昇の要因は、水温の上昇に伴う海の膨張や、陸地の氷が溶けることで起き、その引き金となるのは人間活動の中で排出される二酸化炭素です。

これ以上の海面上昇を防ぐには、二酸化炭素を削減する必要があります。

SDGsの目標でも温暖化対策は進められていますが、私たち個人の行動も変えていくことでストップすることができます。

今からできることを始めてみませんか。

<参考文献>
※1：国土交通省
※2：国土交通省
※3：気象庁
※4：環境省IPCC第５次評価報告書概要
※5：環境省　地球温暖化の実態
※6：地球環境研究センター
※7：国土交通省
※8 ：JAXA地球観測研究センター
※9：環境省
※10：AFP BB News
※11：SPIEGE
※12：BBC News JAPAN
※13：環境省
※14：asahi.com
※15　環境省
※16：GIZMODO
※17：Yahoo!ニュース
※18：環境省
※19：国土交通省
※20：国土交通省
※21：国際環境NGOグリーンピース
※22：国土交通省
※23：国土交通省
※24：国土交通省
※25：経済産業省
※26：jiji.com
※27：日本経済新聞
※28：環境省
※29：環境省
※30：ikea.com
※31：三菱重工エンジニアリング
※32：JCCCA
※33：JCCCA
※34：資源エネルギー庁
※35：環境省
※36：国土交通