#SDGsを知る

EdTech(エドテック)とは|なぜ注目されている?メリット・デメリット、具体的な導入事例も

近年、教育現場では、EdTech(エドテック)への取り組みに注目が集まっています。

課題が山積するいまの日本の教育を、テクノロジーの力で変えようというこの試みは、生徒、教師だけではなく、私たちみなに影響を与えようとしています。

SDGsの目標4「質の高い教育をみんなに」への貢献も期待されるEdTech。その詳細に迫ります。

EdTech(エドテック)とは

EdTechとは、Education(教育)と Technology(情報技術)の2つを合わせた言葉です。簡単に説明すると、ITやAIなどの新しいテクノロジーを活用して、教育に関わるすべての領域で大きな変化をもたらすことを言います!

教育とその周辺をも巻き込む変革

EdTechの包括する概念は広範に及びます。旧態依然とした教育現場をデジタル技術で変革していくだけではなく、関連産業や社会全体にもイノベーションを生み出すことを目指しています。

また、教育といっても学童・学生だけが対象ではありません。あらゆる企業や機関での研修や職能教育、個人の学び直しなども含めた、すべての世代・課程が対象となります。

就学前の子どもから社会人・リタイア後に至るまで、あらゆる教育に、一過性の流行ではない永続的な影響を及ぼすものとして、EdTechが位置づけられています。

EdTech(エドテック)とeラーニングの違い

教育分野でのテクノロジーの活用というと、私たちはまず「eラーニング」という言葉を思い浮かべるのではないでしょうか。一見すると、この二つは似ているように思えますが、その内容や意味合いは全く異なります。

eラーニングとは

eラーニングは、それまでのテキストを使った教室での学習から、PCやスマートフォン、タブレット端末などを使って学ぶやり方です。動画や音声配信などを活用して、より理解しやすくすることに主眼を置いています。基本的にはインターネット上で提供されますが、CD-ROMなどのメディアを利用するケースもあり、必ずしもインタラクティブ(双方向性)が必要ではない場合もあります!

EdTechは教育すべてをデジタル化する概念

これに対しEdTechは、eラーニングも含めた教育分野すべての範囲に及びます。

eラーニングでデジタル教材を使い学習するだけでなく、オンラインでの双方向性を重視した、学びやコミュニケーションもEdTechの分野です。

さらに、EdTechは学習そのものだけでなく、教師や保護者、行政など教育に関わるすべての分野にデジタルを活用し、教育現場や学びの概念までも変えていくことも目的にしています。

EdTechの具体的な内容

では、EdTechの具体的な内容は、どのようなものなのでしょうか。

オンラインによるSTEAM教育

EdTechで重視されているのが、STEMまたはSTEAM教育と呼ばれるものです。

これは

Science(科学)/Technology(技術)/Engineering(工学)/Art(芸術)/Mathematics(数学)

の頭文字を指し、これからの時代に対応する人材に必須の資質とされます。EdTechでは、オンラインでの双方向性学習を軸に、文系理系を超越した統合的、分野横断的に学んでいくとされます!

アダプティブ・ラーニング

EdTechによる学習の肝になるのが、このアダプティブ・ラーニングです。これは「個別最適化された学習」を意味し、学習者個人の能力や特性に合わせて、一人ひとりに最適化されたレベル・内容・進み具合で学習を進めるしくみのことをいいます。

技術的には、ICTやソーシャルメディア、AIなどを活用し、過去の回答や学習履歴のデータを蓄積・分析します。これにより弱点や理解できない原因を特定し、個別に対策を立てて学習を進めることができるようになります。

学習管理

EdTechでは学ぶ側だけでなく、指導する側もLMS(ラーニング・マネジメント・システム:学習管理システム)を使ってサポートを行います。

具体的には、教材やカリキュラムの作成、指導計画の策定、授業以外の業務などをシステム化することです。これによって、きめ細かく、質の高い指導と教師の負担が軽減されます。

明確化されたデータを活用することで、教師は生徒一人ひとりへの理解が深まり、より的確なフィードバックとコミュニケーションが可能になります。

「教育ビッグデータ」の活用

EdTech技術で得られた「教育ビッグデータ」は、教師の授業スキルや学校運営など、経験や慣習に頼っていた教育現場の実践方法を可視化します。

学校同士や教育委員会、保護者にもデータが共有され、より良い教育を行うためのモデルに共通する特徴を導き出します。こうしたデータに基づき、教育方針や政策に効果的に反映することができます。

EdTech(エドテック)の市場規模

EdTechに関わっているのは教育機関や公的機関だけではありません。教育関連も含めた民間の関連企業も数多くEdTechに参入しており、一大市場を形成しています。現在、教育現場でEdTechが注目されていくにつれて、関連市場の規模も年々上昇傾向にあります。

伸び代の大きい世界市場

世界におけるEdTechの関心はとても高く、2015年には5兆1924億円だったものが、2020年には11兆2512億円と、わずか5年で2倍に達しています。今後もこの勢いは続くと見込まれ、2025年までにEdTechの世界市場規模は38兆円に達すると推測されています。

世界の教育産業全体の規模が4兆ドル(約560兆円)であることを考えると、まだまだ開拓の余地があることがわかります。

日本の市場規模

一方、日本でのEdTechの市場規模はどうでしょうか。

EdTech関連の市場規模は、2015年の時点では約1,640億円でしたが、2020年には2,403億円と、その伸び幅は1.5倍にとどまっています。少子化により教育予算が増えないことも影響していますが、コロナ禍によるオンライン学習の需要増を考えると、不十分であることは否めません。

2023年までには、国内のEdTech市場は約3,000億円規模に達すると予測されており、今後のさらなる取り組みに期待したいところです。

EdTech(エドテック)が解決する教育課題

EdTechは、デジタルをフル活用することによって、現在の教育が抱えるさまざまな課題を解決することが期待されています。では、EdTechにより解決が求められる課題とは、どのようなものがあるのでしょうか。

教育格差

現在、国内外の教育分野で最も大きな問題になっているのが、教育機会の格差です。

その原因を見てみると、あらゆる格差がそのまま教育の格差に結びついていることがわかります。

  • 先進国と発展途上国・貧困国との格差
  • 家庭の経済状況により、十分な教育を受けられない
  • 民族・社会階層・性別による差別で教育を受けられない
  • 居住地域・地方の格差が教育に影響

これは決して対岸の火事ではなく、日本の中でも同様の教育格差は起きています。

ひとり親家庭や非正規労働者などの低所得家庭では、子どもを塾や習い事に行かせるのは困難です。また山間部や過疎地域は、都会に比べ、有名進学校や塾などの高い教育を受ける機会もありません。十分な教育を受けられるか否かが、スタート地点ですでに決まってしまっているのです。

教員をめぐる問題

昨今深刻化しているのが、学校現場と教員をめぐる問題です。フランスでは現在教員不足が大きな問題になっていますが、日本の教育現場でも以下のような問題が原因で、教員が足りなくなる事態が起き始めています。

  • 退職者・休職者の増加と、志願者の減少
  • 多すぎる雑務による長時間・過重労働の負担
  • 給与面の低さ、休日の少なさなどの低い待遇
  • 保護者や社会からの、学校と教員への過度な期待
  • 学校教育の課題の複雑化・多様化による困難さ

このような状況が続くことで、教員の学習指導における質・量の低下が危惧され、ひいては教育そのものの将来も不安視されています。

「学ばない社会人」の現状

教育の問題で影響を受けるのは、学生だけではありません。

日本人はひとたび学校教育を終えて社会人になると、その多くが勉強をしなくなります。入社時や職層によっては企業内で研修を行うものの、働き始めた社会人が自らの意思で「何を学ぶか」を考え、自分のしたい勉強をする、というケースは極めて少ないと言えます。

その背景には、

  • 勉強は学歴を得るための手段であり、学校を終えると学ぶ動機や意欲を失う
  • 日本型の雇用を守る慣行のため、新たな知識やスキルを得る動機が得にくい
  • 余暇や休みが少なく、仕事以外の活動に力を入れる余裕がない

といった実態があり、これが日本に「学び続ける文化」がないことの要因になっています。

社会の変化への遅れ

このような「学び続けられない日本人」に大きな影響を与えるのが、現代社会の大きな変化です。

  • 少子高齢化による人口構造の変化
  • グローバル化や地球環境問題などによる産業構造の変化
  • IT化・デジタル化など技術革新による働き方の変化

など、どれをとっても従来の知識や考え方に固執していては対応できないことばかりです。

そのため、私たちは年齢や職業に関わらず、常に学び続けていく姿勢が求められています。しかし、この「学び続ける重要性」を認識している人は、現状まだまだ多くないといえるでしょう。

EdTech(エドテック)がなぜ注目されているのか

EdTechが注目されている背景には、こうした教育における問題を解決する側面があります。しかし、EdTechが目指すのはそれだけではありません。これからの社会に必要となる人材を育成するために、世界も、そして日本も、全力を上げてEdTechに取り組む必要があるのです。

EdTechが注目されている背景について、もう少し踏み込んで見ていきましょう。

従来型教育の限界

最も大きな背景は、世界と日本を取り巻く環境の変化、それも非常に大きな変化です。

前述の通り、現在の世界は、人口・産業・技術の各方面において、今までにない劇的な変化に直面しています。こうした時代に、同じ場所で集団で授業を受け、受け身で同じ知識を詰め込む「昔からの学習方式」では、多様化・複雑化する現代に必要な能力を育むことは難しくなっています。

21世紀に必要な資質・能力の育成

EdTechでは、従来型教育の限界を克服した上で、これからの時代に必要とされる資質や能力の育成を図ります。その資質・能力とは、

  • 自ら課題を見出し、解決できる力、批判的思考や意思決定ができる力
  • 創造性とイノベーション
  • 双方向性のコミュニケーションを重視し、コラボレーションができる力
  • 十分な情報とITのリテラシー
  • 地域と国際社会でシティズンシップを持ち、個人と社会における責任を自覚する力

といったもので、いずれも今までの日本の教育に不足していたものです。

デジタル後進国

新型コロナウィルスをめぐる対応は、日本がデジタル後進国であることを明らかにしました。官公庁や行政、医療分野での混乱から、メガバンクの度重なるシステム障害まで、現代の社会基盤を支えるはずのITシステムが、とても脆弱なものであることがわかりました。

こうした状況に対処するため、デジタルやネットワークの技術・構造を理解し、あらゆる業種で応用できる人材の育成は急務になっています。

日本の雇用環境の変化

日本の雇用状況が激変したことも、EdTechが注目されるもう一つの要因です。

この2〜30年の間に、長く日本の企業文化を支えてきた年功序列や終身雇用は崩れました。違う会社、違う仕事に就くことが当たり前になりつつある現在は、「学ばない社会人」が会社に安住できる時代ではありません。常に自分の能力を磨き、成長し続けるためにも、デジタル技術を活用した生涯学習が求められています。

研究力の低下

世界で活躍できる日本人の研究者や技術者のレベルが低下しているという現象も、見逃せない背景です。世界の大学ランキングでも、日本の大学の順位は年々低下し、研究力の低下は結果的に液晶や半導体などの産業での競争力低下にもつながっています。

これらの原因としてあげられるのは、

  • 研究予算の低下/研究者の劣悪な待遇
  • 大学の学費高騰による進学の困難さ
  • 大卒・院卒の専門性を重視しない日本企業
  • 英語教育・IT教育の遅れ

などです。日本の国力の復興という意味でも、EdTechによる教育の改革が急がれています。

EdTech(エドテック)のメリット

EdTechの導入は、教育現場にさまざまな変化を起こします。そのため、不安や躊躇の念を抱かれることも少なくありません。また、EdTechがどのような変化を起こすのか、今ひとつピンとこない方もいると思います。

そこでこの章では、EdTechがもたらすメリットについて述べていきたいと思います。

平等な教育の実現

EdTechの最大の利点は、教育格差の解消に大きく貢献することです。

ネット環境と端末があれば、離島であれ山間部であれ、同じ条件で学ぶことができます。家庭に経済的な余裕がなくても、低価格、または無料で質の高い教育が受けられます。

インドやモンゴルの村に住む子どもが、アメリカの名門大学のオンライン受講で学位を取得したというケースがありました。それはもはや珍しいことではなくなるのです。

一人ひとりに合わせた学びができる

EdTechのメリットの一つは、アダプティブ・ラーニングにより生徒個々の特性に応じた学習ができることです。

アダプティブ・ラーニングのおさらい

個別最適化された学習」。学習者個人の能力や特性に合わせて、一人ひとりに最適化されたレベル・内容・進み具合で学習を進めるしくみのこと

従来の全員一斉での授業では、学習内容を理解できない生徒にも、先生が個々に対応するには限界がありました。生徒個人も「何がどうして分からないのか」が分からないまま授業が進み、落ちこぼれる子どもが出てきてしまいます。

アダプティブ・ラーニングは、蓄積された学習データをもとに苦手箇所やその原因を分析。理解するまで何度でも繰り返し学ぶことができ、「学びを止めない」「誰一人取り残さない」学習が可能になります。

教員の負担軽減

EdTechは、教員向けサービスによって教師や教員の負担を軽減します。

授業計画作成や生徒の個人情報管理、オンライン授業の準備、教材作成・配布といった業務をサポートするツールを活用することで、教師は校務や雑務による負担が軽減されます。

その分、より内容の充実した学習指導ができるようになり、生徒一人ひとりにもしっかりと向き合えるようになります。

内外に開かれた教育現場

教育ビッグデータの活用は、教育現場の閉鎖的な環境を一変させます。

学習支援システムによるデータは、生徒と教師だけではなく、保護者をも結びつけることができます。学習の理解度や進捗状況だけではなく、学校での様子や出来事を共有できれば、いじめなど校内でのトラブルにも未然に対処しやすくなります。

また、学校の垣根を越えて、教員用のSNSで指導方法や悩みを共有することで、教師のスキルアップやモチベーションの維持・向上にもつながります。

EdTech(エドテック)のデメリット・課題

とはいえ、EdTechも万能ではありません。教育のデジタル化は非常に重要な要素ですが、相手にするのが人間である以上、限界やデメリットは存在します。

同時に、EdTechを進めていくうえで、克服しなければならない課題もまだ多数存在しています。

デメリット

EdTechのデメリットとして、以下のような懸念がなされています。

  • 対面での人間関係が構築できない
  • 特に在宅教育では、モチベーション維持が難しい
  • ITリテラシーの格差(生徒・保護者・教師間)
  • 子ども、特に低学年に対するセキュリティ面のサポートの必要性

実際今回のコロナ禍では、大学に入学したにもかかわらず、リモート授業ばかりで交友関係が築けない、登校できずモチベーションが保てないという声は、数多く聞かれました。

また学校では、STEAM関連科目だけでなく、ディスカッションやグループワーク、自然と触れ合う体験学習など、リアルでしか得られない学びもあります。

EdTechは学びの方法の一つです。両者をいかに上手に連携し、融合させていくかが重要になります。

課題

日本でもEdTechの導入は着実に進んでいます。しかし、その普及は決して速いとは言えないのが現状です。そこには、日本の教育に根付く課題があります。

  • 日本の学校のIT環境の遅れ
  • 教育者や保護者のデジタル技術に対する理解とリテラシーが不足
  • 学習指導要領の改定周期が長く、時代に合わせた変更がしづらい

特に日本では、高度経済成長期の成功体験によって、社会や教育の制度変革に及び腰になる傾向があります。テクノロジーを学習に活用するという考え方をもっと浸透させることが重要になります。

海外のEdTech(エドテック)導入事例

ここからは、海外の先進事例、特にEdTechの導入に熱心な国での例を紹介していきたいと思います。世界のどの国でも、それぞれの課題を抱えており、そこから新しい教育サービスを生んでいます。

アメリカ

世界のEdTech市場をリードするアメリカですが、その開始は2000年代初頭に遡ります。

アメリカで問題になっていたのは、公立学校のレベルの低下などによる教育格差でした。その後IT産業で世界をリードしたアメリカは、国策としてEdTechを推進していきます。

アメリカの一例

  • Khan Academy:「誰でもどこでも無料で世界クラスの教育を提供する」ために設立されたオンライン教育の非営利団体。コースは数学、経済から歴史、美術まで多岐にわたる。
  • MOOC:インターネット上で誰でも受講できる講義。世界の一流大学が多数参加し、質の高い教育を受けることが可能。
  • EVERFI:教育が不足しているすべての層に対し、ビジネスや金融サービスの教育を行う機関。豊富な動画コンテンツや3Dシミュレーション、SNSなどの機能を提供。

中国

アメリカに続き、近年EdTech産業に力を入れているのが中国です。

その背景には、1億人を越える子ども人口の増大公教育への不信感都市と農村部との教育格差があります。国としても4兆円規模の予算をつぎ込み、STEM教育を推進する一方、民間でもさまざまなサービスが展開されています。

中国の一例

  • フージャンクラス(沪江網校):語学を中心としたオンライン学習プラットフォーム。多言語に対応し、日本語コースもあり。
  • Yuanfudao(猿輔導):累計4億人にも上る、中国屈指のオンライン家庭教師サービス。多くの双方向オンライン教育サービスによって、学習者のための体系的・効率的で高品質な教育を推進
  • VIPKID(ビップキッド):就学前・初等向けオンライン英語教室

イスラエル

中東イスラエルでは、世界で活躍するベンチャー企業を次々と輩出しています。周辺諸国との軍事的緊張が絶えないイスラエルでは、国防上の必要性から、科学や数学教育に力を入れており、EdTechの導入も盛んです。

イスラエルの一例

  • CodeMonkey(コードモンキー):子供向けのプログラミング教材
  • matific(マティフィック):幼稚園から小学生を対象にゲーム感覚で学べる算数教材

日本のEdTech(エドテック)導入事例

日本の教育現場では、文部科学省が「Society5.0」に基づき、EdTechを導入した教育の改革を掲げています。

また、経済産業省でも「未来の学校」というコンセプトを打ち出し、官学民の連携による教育市場の改革を提案しており、EdTechのサービスを展開する組織や企業も数多く表れています。

JMOOC

JMOOCは、アメリカで行われているMOOCの日本版です。

東京大学や早稲田大学、東北大学といった有名大学のほか、総務省によるデータサイエンス講座など、年齢を問わずキャリアやスキルを上げたい人のための講座も多数開講しています。プログラミングなどIT関連のほか、人文学やアート関連の講座も開かれています。

JMOOC -無料で学べる日本最大のオンライン大学講座(MOOC)

スタディサプリ

スタディサプリは、小学校から大学受験、さらに社会人向けの英語学習までをサポートするオンラインサービスです。

40,000本を超える5教科18科目のオンライン授業動画や教材、到達度テストなどで、個々に最適な学びを提供。1,000校以上の学校が団体利用するなど、高い実績と信用度を誇ります。

【公式】スタディサプリ|大人の英語も、受験勉強も。 (studysapuri.jp)

Classi

Classiは、学習の個性化と指導の個別化により、生徒と教師の双方にアダプティブ・ラーニングを支援するサービスです。

それぞれの学齢に合わせ、「単元定着トレーニング」や「学習マップ」「おすすめ問題」など、一人ひとりの特性や理解度、到達度に応じた指導が行えます。

また教師には、生徒への声がけに役立つ「生徒カルテ」、学びの記録、気づきなどの「ポートフォリオ」や、校内の双方向コミュニケーションを円滑にする「校内グループ」などの機能が提供され、教育支援をサポートします。

Classi(クラッシー) – 学校教育のICT活用を支援するクラウドサービス

atama+

atama+(アタマプラス)は、多くの学習塾で採用され、定評のある学習支援システムです。人間では判別しにくいレベルでAIが学習者の理解度やミスの傾向、学習履歴、集中度などを分析し、「見える化」することで、一人ひとりに合わせたカリキュラムと教材を提供します。

これによって先生はより深く生徒の学習進度を理解し、苦手箇所の分析と対策をより効果的に指導できるようになります。

【公式】AI教材 atama+(アタマプラス)

EdTech(エドテック)を導入するためには

EdTechを導入するにあたっては

  • 教育現場が、EdTech導入の目的、効果を十分に理解して導入計画を立てる
  • 教育機関は、EdTech事業者に関する情報を精査し、導入計画を相談する
  • 教師・指導にあたる側のITリテラシーを考慮し、対策を立てる

といった取り組みが重要です。特に、現場で教育にあたる教師が、EdTechとは何かを十分に理解しなければうまくいきません。

EdTech導入補助金の活用も

EdTechの導入に際しては、経済産業省が「EdTech導入補助金2022」という施策をとっています。

これは教育機関にEdTechツールを導入する事業者に対して、導入経費を補助する制度です。

対象になるのは公立・私立・国立の学校のほか、フリースクールも含まれ、対象期間中は無償でEdTechツールを導入・使用できます。

申請は学校ではなくEdTech事業者が行うため、教育機関は事前に事業者との協議が必要となります。

まとめ

EdTechは「学びのすべてをデジタル化」することで、従来の課題解決と、これからの困難な世界で生きる能力を育むものです。もちろんそこにはさまざまな感情を持つ人間の姿があり、単に学びを便利にすることはEdTechの本質ではありません。

従来の教育の仕組みや制度、学び方に変革をもたらすことで、学ぶとはどういうことか、学ぶ価値とは何かという、根本的な問題を考えること。年齢や職業を超えて、私たちすべてにその問いかけがなされているのです。

<参考資料・文献>
Society5.0におけるEdTechを活用した教育ビジョンの策定に向けた方向性|文部科学省
未来の教室 ~learning innovation~|経済産業省
2.教員をめぐる現状 – 文部科学省
EdTech(エドテック)の活用は進むのか 2020年08月20日 | 大和総研
参考資料 – 経済産業省
EdTech導入補助金2022
EdTechが変える教育の未来:佐藤昌弘 著:株式会社インプレス