文字を読み、書き、内容を理解する能力を識字と呼びます。私たちは当たり前のようにこの能力を持っていますが、世界には生まれた国や環境、世代などによって習得しないまま大人になるケースもあります。本記事で紹介する「識字率」は、どの位の人が識字能力を習得しているのか表したものです。

世界と日本の識字率の現状や、識字率向上のために私たちに何ができるのかなどをわかりやすく解説します。

識字率とは

識字率とは、特定の国や地域に、「文字を読む」「文字の意味を理解する」「文字を書く」ことのできる人が、どの位の割合でいるのかを数値化したもので、主に、15歳以上の大人を対象に算出されます。

一般的に、読み書きを教える場所が学校であることから、識字率を出すことによって、その国・地域の就学率や教育水準も見えてくると言われているのです。

識字率の定義

識字率の定義を、ユネスコは「日常生活で用いられる簡単で短い文章を、理解して読み書きできること」としています。しかし、そもそも識字は上記の読み書きに加えて「計算能力」や「生活する上で必要な技術力」も含んだ能力を指すため、国や専門家によって見解は多少異なるケースもあります。とはいえ、国際的なデータとして識字率を算出する際は、ユニセフの定義と同様に、先述した３つの項目が「日常生活を送るうえで、支障のないレベルであること」が基準になります。

世界の識字率の現状

識字率について理解したところで、続いては世界の現状を見ていきましょう。『グローバルエデュケーションモニタリングレポート 2021/2022（概要）』によると、世界の識字率（15歳以上）は女性が83％であり、男性は90％と報告されています。この数字を踏まえて、2022年の識字率ランキングを確認します。

【2022年版】識字率ランキング

今回は、ユネスコが公表している『世界子供白書2023』をもとに、15～24歳の識字率が高い国と低い国をランキングにしました。

識字率の高い国（地域）

識字率の低い国（地域）

（※）どちらも『世界子供白書2023』のデータをもとに作成

（※）データは2013-2022に報告されたものであり、この期間のデータが入手できなかった国や地域は含まれていない（そのため、日本も含まれていない）

ランキングを見ると、識字率の高い国は先進国や新興国が目立ち、低い国は途上国に分類される３カ国が挙げられています。

注目したいのは識字率１位に、アルメニアやカザフスタンなどの途上国も含まれていることです。特にカザフスタンに関しては、1955年に多くの子どもたちが７年間の義務教育を受けるようになり、2005年には識字率が100％に近い水準まで到達しました。これは、旧ソ連時代の発展が影響していると言われています。

ヨーロッパ

識字率の高い国が多いヨーロッパでは、1874年に締結された「国際郵便条約（※）」をきっかけに、文字でコミュニケーションをとることが活発化し、読み書き能力（リテラシー）も発展していきました。これにより19世紀後半には、多くの国で義務教育制度が整っていたと言われています。また現在は、経済や技術が発展し、生活水準も高い「先進国」が多いことも識字率が高いと言われる理由でしょう。

中国

中国における15～24歳の識字率は100％ですが、それ以外の年齢層も含む場合は少し変わってきます。2021年の国勢調査によると、中国に暮らす2.67％の人が非識字者であり、その大部分が50歳以上であるという結果になりました。

読み書きのできない理由としては、当時中国が現在より貧しかった点や、女性の地位が低かった時代であったことが関係しているとしています。また農村部では、用事があると口頭で伝えていたため、必要性が低かったことも挙げられています。しかし現在は、オンライン授業の普及もあり、積極的に読み書きを学ぶ人も増えているようです。

途上国

途上国の識字率は、先述したカザフスタンのように100％の国もある一方で、中央アフリカ共和国やニジェール共和国のように半数にも満たない国も存在します。そのため、「途上国＝識字率が低い」と一括りにできないのが現状です。

しかし、全体を通して見ると多くの途上国で識字率の低さが目立っており、例えばサハラ以南のアフリカでは、識字率が男性は79％、女性は74％。西部・中部アフリカでは、男性が78％、女性は68％となっています。

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途上国の識字率が低い理由

では、なぜ途上国では識字率が低くなっているのでしょうか。

学習環境を整える財源が不足している

途上国の多くは経済的に厳しい状況が続いており、教育分野に注ぐ財源を確保できないことも珍しくありません。

そのため、

などの問題が発生しているのです。

貧困問題

途上国では、生活に必要なお金を稼ぐのもやっと、又は足りていない状態の家庭が多く、子どもを学校へ通わせる余裕もありません。家庭を支えるために、親の手伝いをしたり出稼ぎに行ったりする子どももいます。

なかには、

などといった理由から、子どもを学校に通わせない親もいます。

本来であれば、学ぶことによって職業選択の幅が広がり、収入の向上も期待できます。将来的に、貧困から抜け出せる確率も高くなるでしょう。しかし途上国の人々は、目の前の苦しい状況を脱することで精一杯のため、すぐにはお金にならない「教育」に重要性を感じていない人が多いと考えられます。

勿論、これらの考え方には「女の子だから」「自分もそうだったから」という風習や育った環境が強く影響していることもあります。識字率の向上と貧困問題を解決するには、このような根強い考え方とも向き合っていかなければならないのです。

戦争や紛争問題

歴史や貧困、宗教などの様々な理由から起きる戦争や紛争は、人々から学習機会を奪い、途上国の識字率向上の妨げになっています。

理由としては、

などが挙げられます。

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識字率が低いことで起きる問題

識字率が低いと、下記のような様々な問題が発生します。

職業選択の幅が狭まり、貧困が加速する

読み書きができないと、

などの問題が起こる可能性があり、このような作業が必要な職種に就くことが難しくなります。そのため、自然と職業選択の幅が狭まっていくのです。

また、読み書きがあまり関係のない職業に就けたとしても、様々な困難が立ちはだかります。例えば、農業では、農作物の病気対策や高品質な農産物の育て方などを調べられないこともあるでしょう。これにより、収穫量が少ない又は品質が良くないから売れないなどの問題が発生し、低収入になってしまう可能性があります。

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児童労働問題と貧困の連鎖

読み書きができないことを理由に、親が収入の良い仕事に就けないと、家計を助けるために、子どもも働かざるを得ない状況になります。その結果子どもは学習機会を失い、親と同様に読み書きができないまま成長し、低収入の仕事に就いてしまうのです。

やがて家庭を持った時に、自分の子どもにも同じ経験をさせてしまうという負の連鎖に陥ってしまいます。

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危険を察知・回避できない

読み書きは、自身の身を守る術でもあります。例えば、途上国の紛争が頻発する地域では、地面に地雷や不発弾が埋まっていることが多々あります。しかし「立ち入り禁止」や「地雷注意」のような看板があったとしても、文字が読めなくては避けようがありません。危険な場所と知らずに入り、地雷を踏み怪我を負ってしまうこともあるのです。

その他にも、字が読めなければ薬と毒の区別もつかずに、誤飲する危険性もあります。内容が分からないまま契約書にサインをさせられ、土地を奪われたり子どもを売ってしまったりという事件も発生しているのです。

日本の識字率の現状

続いては、日本の識字率について見ていきます。「教育基本法」にもとづいて、小学校から中学校までの９年間は、無償で教育を受けさせることを義務づけている日本ですが、識字率はどの程度のものなのでしょうか。

日本における識字率の推移

日本政府が、初めて識字に関する調査を行ったのは明治初期であり、６歳以上の住民を対象に調査しました。しかし当時は、学校教育の整備が追いついていないことや、調査した県と期間が限られていたこと、調査対象が漢字、カタカナ、ひらがなのうち、どれなのかが不明であったことなどを理由に、あまり参考にされなかったようです。

その後、日本で本格的に識字率について調査が行われたのは、終戦後の1948年（昭和23年）です。国内の15〜64歳の男女17,000人を対象に行われました。結果は下図の通りです。

「完全文盲」は、かなと漢字の読み書きができない人。「不完全文盲」は、かなの読み書きはできるが、漢字の読み書きができない人を指します。

このような結果もあり、日本の識字率は、「ほぼ100％であり、識字教育に関する課題は存在しない」とされてきました。そのため、識字率に関する全国的な調査は現在まで行われていません（2023年10月４日時点）。

しかし2022年に、日本の事実上識字率100％を根幹から揺るがす調査結果が発表されたのです。

なぜ日本の識字率が「ほぼ100%」なのか？100%ではない理由

2022年５月に発表された「2020年国勢調査」によって、最終学歴が小学校の人は約80万4,000人、小学校を卒業していない「未就学」は約９万4,000人と、「義務教育未終了者」が合計で約90万人も存在することが発覚しました。先述した通り、日本では「教育基本法」によって、小学校から中学校まで９年間の義務教育が保障されています。

にもかかわらず、なぜ義務教育未修了の人が存在するかというと、

などがあるためです。

表向きは卒業として扱われる「形式卒業者」の存在

近年、識字率や義務教育の問題が取り上げられるにつれて、「形式卒業者」という言葉も注目されるようになりました。形式卒業者とは、不登校であった、又は保健室登校やフリースクールに通っていた、義務教育が十分ではないが形式的に卒業させられた子どもたちのことです。

保健室登校やフリースクールに通っていた場合は、義務教育修了レベルに至らないとしても、少なからず学習機会はあるでしょう。注目したいのは、学校やフリースクールにも行けない不登校のケースです。

不登校も、表向きは義務教育を卒業しているように扱われますが、多くの人が読み書きや計算など基礎的な学力が足りていないません。そのまま成長し大人になり「漢字が読めないから電車の切符を買えない」や「仕事先の住所や地名が分からない」「銀行口座の開設や保険加入の際に、説明書きが読めず諦めた」などといった問題に悩まされてしまうと言います。

また、読み書きができないことを理由に周囲にからかわれたり、それが嫌で職を転々とすることになったりと、生きづらさを感じることも多くなります。

識字率の向上に向けて私たちができること

続いては、識字率を上げるために私たちにできることを紹介します。

識字率について知る

まずは、識字率や非識字者について正しい知識を身につけることが大切です。どのような国や地域に多いのか、日本はどうなのか、その理由は何故かなどを調べてみましょう。独立行政法人 国際協力機構（JICA)や国際協力NGOワールド・ビジョン・ジャパンのホームページでも、識字や識字率について触れています。気になる方は、ぜひ覗いてみてください。

識字や非識字者について知ることによって、実際に接する機会があった時に、相手を傷つけずにコミュニケーションをとれるはずです。

「書きそんじハガキ」を送って学習環境の整備に協力する

日本ユネスコ協会連盟の取り組みの１つに「世界寺子屋運動」があります。この運動は、非識字者や貧困層が多いアジアを中心に「学ぶ場所＝寺子屋」を建て、全ての人が学ぶ機会を得られるように支援しています。

そして、この運動に私たちが協力する方法もあります。それが、「書きそんじハガキキャンペーン」です。

自宅に眠っている、

などを、日本ユネスコ協会連盟に送ることによって支援できます。

2022年11月時点で、134.8万人が学習機会を得ることができ、538軒の寺子屋が建設されました。ハガキや切手を送る点は、現金の寄付よりハードルが低く挑戦しやすいのではないでしょうか。「現地に行けない」や「ボランティアに参加できない」という人にも、おすすめです。

識字率とSDGs目標4「質の高い教育をみんなに」

最後に、識字率の向上とSDGsの関係性について確認していきましょう。

SDGsとは、2015年９月に開催された国連総会にて、参加した193カ国の全てが賛同し決定した「国際目標」のことです。日本では、別名「持続可能な開発目標」とも呼ばれています。世界中で起きている、環境・社会・経済にまつわる問題を解決するために、17の目標と169のターゲットが設定されています。

現在、この目標やターゲットを達成するために、国や政府、企業、団体、個人などが取り組んでいるのです。そして識字率の向上は、SDGsの目標4「質の高い教育をみんなに」の達成に貢献すると考えられています。

目標4は、地球上に暮らす全ての人に対して、生涯学習の機会と質の高い教育を受けることを、当たり前にするための内容が盛り込まれています。

内容としては、

などが挙げられます。

そして、目標4には、識字率に関するターゲット【4.6】も存在します。

2030年までに、全ての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。

引用元：JAPAN SDGs Action Platform｜外務省

そのため、１人でも多くの人が識字率について関心を持ち向上のために取り組むことによって、SDGs目標4の達成に近づくのです。

【関連記事】SDGs4「質の高い教育をみんなに」の日本の現状と企業の取り組み、私たちにできること

まとめ

特定の国や地域に、文字を読み解いたり書いたりできる人が、どの位の割合でいるのかを表す「識字率」。読み書きの問題は、学習環境の整っていない地域が多い途上国を中心に起きています。しかし、日本の識字率が100％ではないことに驚いた人もいるのではないでしょうか。生まれた年代や環境、不登校などを理由に、読み書きが困難な人は日本にも存在するのです。

識字率を向上させるためにも、まずは世界や日本の現状を知り、私たち個人もできることを行いましょう。１人でも多くの人が取り組むことによって、文字の読み書きを理由に生きづらさを感じる人も減るはずです。その結果、SDGs目標4の達成にも近づきます。

〈参考文献〉
SDGs（持続可能な開発目標）｜蟹江 憲史 著｜中央公論新社
マス・リテラシーの時代 近代ヨーロッパにおける読み書きの普及と教育｜北本 正章 監訳｜新曜社
生きるための読み書き 発展途上国のリテラシー問題｜中村雄佑｜みすず書房
書きそんじハガキキャンペーン実施中！公益社団法人日本ユネスコ協会連盟
世界寺子屋運動｜公益社団法人日本ユネスコ協会連盟
未就学者 128,187 人に関するカウントデータ分析｜基礎教育保障学研究 創刊号
多様な教育の機会の重要性―学齢を超過した義務教育未修了の外国人青年が置かれた実態を事例に―｜基礎教育保障学研究　第3号
小・中学校等への就学について｜文部科学層
リテラシー調査とリテラシー政策を考える-外国人の日本語リテラシーを中心に-｜基礎教育保障学研究 第６号
夜間中学の設置・充実に向けた取組の一層の推進について（依頼）｜文部科学省
識字能力・識字率の歴史的推移――日本の経験｜広島大学教育開発国際協力センター『国際教育協力論集』第15巻
第4条（義務教育）｜文部科学省
国際理解教育実践資料集～世界を知ろう！考えよう！～｜JICA
地雷・不発弾対策｜AAR Japan
紛争と教育-国際的な政策議論および動向-｜国際協力機構（JIAC)研究所
開発途上国での学校の課題とは《教育格差の現状を知ろう》｜国際協力NGOワールド・ビジョン・ジャパン
中華人民共和国成立直後の江蘇省における識字教育に関する一考察－なぜ識字教育は大衆運動となったのか－｜『アジア教育』第 14 巻
十年来全国普通话普及率提高至80.72% 文盲率降至2.67%｜中华人民共和国教育部
近代公教育制度成立過程の研究-欧米諸国における義務教育の創設-｜岡山理科大学紀要 第43号
中央アジアの社会保障 : カザフスタンの社会保険と公的扶助｜九州大学学術情報リポジトリ
ソ連の教育制度が世界最高だったわけ（写真特集）|RUSSIA BEYOND
基礎教育保障に向けた識字調査と国際協力｜号６第　
グローバルエデュケーションモニタリングレポート2021/2022（概要）｜UNESCO
ノンフォーマル教育支援の拡充に向けて｜JICA
識字率 補足説明資料｜JICA
特集 識字教育 生きる力｜JICA