ネットゼロカーボンとは？カーボンニュートラルとの違いや実現に向けた取り組み - SDGsメディア『Spaceship Earth（スペースシップ・アース）』

最近メディアで「脱炭素社会」「カーボンニュートラル」「ネットゼロカーボン」などの言葉が聞かれるようになりました。

とはいえ、それぞれの言葉の意味や違いは何なの？と疑問を抱く人も多いでしょう。この機会に、環境問題に関連するこれらの言葉の違いをはっきりと理解しておきませんか？

本記事では、ネットゼロカーボンの概要や重要性、カーボンニュートラルとの違いや実現に向けた取り組みなどをわかりやすく解説します。正しい知識をもって、あなたも気候変動対策に協力する一員となりましょう！

ネットゼロカーボンとは

ネットゼロカーボンとは、人間が活動することで排出される二酸化炭素（CO2）の量と、自然や人間がCO2を吸収・除去する量が、差し引きして正味ゼロになる状態を意味します。つまり、地球全体で見たときに、CO2の全体量が変わらない状態のことです。

【2050年にはCO2が増加しない地球へ】

ネットゼロとは違うの？

よく似た「ネットゼロ」という言葉も、最近耳にすることがあります。これは、多くの場合ネットゼロカーボンと同じ意味で使われます。

ただし厳密には、ネットゼロは二酸化炭素だけでなく、メタンや亜酸化窒素など他の温室効果ガスも含めた総排出量が正味ゼロになった状態を意味します。

カーボンニュートラルとの違い

次に、「カーボンニュートラル」という言葉ですが、これはネットゼロカーボンと似ていますが、意味としては少し異なります。

ネット（net）：実質的な、差し引き後という意味
ニュートラル（neutral）：中立、中性

つまり、ネットゼロカーボンは「CO2の量を実質的にゼロにする」という意味の言葉で、カーボンニュートラルは「CO2の排出量と吸収・除去量が中立（つりあっている）」という意味の言葉です。

カーボンオフセットとの違い

最後に、カーボンオフセットとネットゼロカーボンはどのように違うのでしょうか？カーボンオフセットとは、温室効果ガスの排出量を削減するために、植林や再生可能エネルギーの利用などによって、排出量と同量のCO2を吸収する、または削減する取り組みです。

カーボンオフセットの方法には、

省エネや再生可能エネルギーの利用
森林保全
植林
土壌改良

などの取り組みが代表的です。また、大きく分けて

同一の事業者が、ある事業によるCO2排出量から、別の事業で達成したCO2削減量を差し引く方法
別の事業者が達成したCO2排出量を「クレジット」として購入する方法

の２種類があります。

似ている言葉や意味をはっきりさせたところで、次の章ではネットゼロカーボン社会とは具体的にどのような社会なのかを考えていきましょう。*1）

ネットゼロカーボン社会とは具体的にどのような社会なのか

地球温暖化の進行を食い止めるために、私たちが目指すべき未来の姿が「ネットゼロカーボン社会」です。

このネットゼロカーボン社会とは、具体的にどのような社会なのでしょうか？

再生可能エネルギーが主力となる社会

ネットゼロカーボン社会では、再生可能エネルギーが主力となると考えられます。太陽光や風力、水力などの再生可能エネルギーは、化石燃料に比べて温室効果ガスの排出量が少ないため、ネットゼロカーボン実現のためには欠かせない存在です。

近年では、再生可能エネルギーの技術開発が急速に進み、コストも低下していることから、今後、さらに普及していくことが期待されています。

省エネ・省資源が当たり前の社会

ネットゼロカーボン社会では、省エネ・省資源・資源の循環利用も当たり前の社会となります。温室効果ガスの排出量を削減するためには、資源やエネルギーの使用量を減らすことが重要です。

そのため、

省エネ技術の普及や更なる開発
エネルギー効率の向上
資源のリサイクル・資源の循環利用

などを推進する必要があります。

自然との共生が進む社会

ネットゼロカーボン社会では、自然との共生が進むと考えられています。森林や干潟などの自然環境は、二酸化炭素を吸収する重要な役割を果たしています。

そのため、自然環境を保護・保全することは、ネットゼロカーボン実現のためには欠かせない取り組みです。その他にも、土壌改良や海洋保全などにより、自然の持つCO2吸収力を活性化させることも大切です。

このような社会を実現するためには、政府や企業、そして私たち一人ひとりが、それぞれの立場で取り組んでいくことが重要です。次の章では、ネットゼロカーボンが求められている背景に迫ります。*2）

ネットゼロカーボンが求められている背景

ネットゼロカーボンが求められている背景には、地球規模で大きな問題となっている気候変動による影響があります。

気候変動の主な原因は、人間活動による温室効果ガスの排出です。温室効果ガスは、太陽の熱を地球に閉じ込めて、地球温暖化を招きます。

【日本の平均気温の推移】

地球温暖化への対策として、この温室効果ガスを減らすために「ネットゼロカーボン」や「カーボンニュートラル」が世界中で掲げられているのです。このことを大前提に、もう少し踏み込んで確認していきましょう。

国際的な合意

2015年に採択されたパリ協定では、世界の平均気温上昇を産業革命前と比べて２℃未満に抑え、さらに1.5℃に抑える努力を追求することが合意されました。この目標を達成するためには、2050年までに世界の温室効果ガス排出量を半減し、2100年までに実質ゼロにする必要があります。

【1850～1900年を貴人とした世界の平均気温の変化】

自然災害の頻発

近年、気候変動の影響で、世界各地で自然災害が頻発しています。洪水、干ばつ、台風などの被害は、すでに大きな経済的・社会的損失をもたらしており、気候変動を抑制しなければ、さらに大きな災害が発生する可能性が高まります。

経済への影響

気候変動は、経済にも大きな影響を与えます。気温上昇による農作物への被害や、異常気象によるインフラの損壊などにより、経済活動が停滞する可能性があります。気候変動を抑制することで、経済への影響を最小限に抑えることができます。

気候変動は世界共通の問題であり、ネットゼロカーボンは世界中の全ての人々が協力して取り組むべき課題です。ひとりひとりができることから始め、気候変動の抑制に貢献しましょう。

それでは、実際にネットゼロカーボン社会の実現に向け、どのような取り組みが行われているのでしょうか？次の章では世界と日本の国の取り組みを見ていきましょう。*3）

ネットゼロカーボン社会の実現に向けた国の取り組み

ネットゼロカーボン社会の実現に向けた、世界の国や地域の代表的な取り組みを紹介します。

世界の国の取り組み

2050年までにネットゼロカーボン社会の実現を目指す国は、120カ国を超えています。代表的な国や地域の取り組みや目標を確認しましょう。

【年限付きのカーボンニュートラルを表明した国・地域（2022年10月時点）】

出典：資源エネルギー庁『令和4年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書2023）第1節脱炭素社会への移行に向けた世界の動向』（2023年6月）

欧州連合（EU）

EUは、再生可能エネルギーを、2030年までにエネルギーミックス※の45％にまで拡大することを目標としています。そのため、太陽光発電や風力発電などの設備投資を拡大しています。

また、EU内での再生可能エネルギーの製造拠点の整備を促進するために、許可手続きの簡略化や資金調達の支援なども行っています。

エネルギーミックス

ある地域や国が使用するエネルギーの源が、どのような割合で構成されているかを示す概念。具体的には、原子力、化石燃料（石炭、石油、天然ガス）、再生可能エネルギー（風力、太陽光、水力、バイオマスなど）などのエネルギー源の割合を示す。

【関連記事】エネルギーミックスとは？理想の割合や世界と日本の現状と課題を解説

イギリス

イギリスは「ネットゼロ戦略」を掲げ、2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすることを目標にしています。それにともない、再生可能エネルギーを2035年までに、エネルギーミックスの70％にまで拡大することを目指しています。

また、電気自動車やヒートポンプなどの導入を促進することで、運輸や暖房部門からの排出量を削減することを目指しています。

アメリカ

アメリカは、2030年までに温室効果ガスの排出量を2005年比で50〜52％削減し、2050年にカーボンニュートラルを実現することを目指しています。

再生可能エネルギーの導入では、太陽光や風力、水力などの発電設備への投資を促進しています。また、原子力発電も、クリーンな電源として活用していく方針です。

このための具体的な施策として、太陽光発電や風力発電などの設備投資に対する投資税額控除などを行っています。さらに、家庭や企業における電気自動車の導入を支援しています。

【主要各国のNDC※目標・カーボンニュートラル目標】

NDC（Nationally Determined Contributions）

各国が自主的に策定し、国際社会に提出する気候変動対策の取り組みを示した計画や目標のこと。2015年のパリ協定で、各国は自主的な温室効果ガスの削減目標を設定し、それをNDCとして提出することが決定した。

日本の国としての取り組み

日本のネットゼロカーボンへの取り組みは、2015年のCOP21で採択されたパリ協定を契機に本格的に始まりました。2016年には、菅義偉首相（当時）が「2050年カーボンニュートラル」を宣言し、2021年には「グリーン成長戦略」を策定しました。

グリーン成長戦略

グリーン成長戦略とは、「2050年カーボンニュートラル」の実現に向け、再生可能エネルギーの導入や省エネの推進などの取り組みを進め、経済成長と環境保護を両立させることを目指す戦略です。

グリーン成長戦略の主な取り組みとして、

再生可能エネルギーの導入拡大：太陽光発電や風力発電などの設備投資を拡大し、2030年までに再生可能エネルギーの電源構成比を40％に引き上げる。
電化の推進：電気自動車やヒートポンプなどの導入を促進し、運輸や暖房部門からの排出量を削減する。
産業部門の脱炭素化：エネルギー効率の向上や低炭素技術への移行などにより、産業部門からの排出量を削減する。

などが挙げられます。

【グリーン成長戦略「実行計画」の14分野】

出典：資源エネルギー庁『カーボンニュートラルに向けた産業政策“グリーン成長戦略”とは？』（2021年5月）

水素の活用

【国内水素サプライチェーン等の商用化に向けた政策措置イメージ】

出典：経済産業省『水素を取り巻く国内外情勢と水素政策の現状について』（2023年8月）

日本独自の取り組みとして、水素をクリーンなエネルギーとして捉え、2050年までに水素社会を実現することを目指しています。そのため、水素の製造や貯蔵、輸送、利用などに関する技術開発や普及促進に取り組んでいます。

CCUS（二酸化炭素回収・利用・貯留）

CCUSは、工場や発電所から排出されるCO2を回収・貯留することで、温室効果ガスの排出量を削減する技術です。日本は、CCUSの技術開発や普及促進に取り組むことで、再生可能エネルギーの導入拡大や電化の推進だけでは対応できない産業部門からの排出量の削減を目指しています。

次の章では、ネットゼロカーボン社会の実現に向けた企業の取り組みを紹介します。*4）

ネットゼロカーボン社会の実現に向けた企業の取り組み

世界的に見ると、ネットゼロの達成を目標にする企業は、2022年の34％から37％へと、少し増加しました。しかし、現在のペースでは2050年までにネットゼロを達成できる企業はわずか18%となる見込みです。

この18％という低い数字が導き出されるにあたって、

再生可能エネルギーの導入が進まない
産業部門からの排出量の削減が進まない
サプライチェーン全体での脱炭素化が進まない

などの課題が存在しています。このような状況の中でも、積極的にネットゼロカーボン社会を目指して取り組む、代表的な企業を紹介します。

Apple

【かつてないほど多くの再生素材を使って作られたApple Watch】

Appleは、自社のオペレーション全体で再生可能エネルギーを使用することを目指し、現在では世界中の施設で100％再生可能エネルギーを導入しています。さらに、製品のライフサイクル全体にわたってCO2排出を削減するための取り組みを行っており、例えばリサイクルプログラムの拡充や省エネルギー設計の推進など、環境に配慮した取り組みを行っています。

2018年以降、世界中にあるAppleのオフィス、データセンター、直営店で使用する電力はすべて再生可能エネルギーでまかなわれています。

Google

【Googleの大規模な太陽光発電設備】

Googleは、2004年の創業からわずか10年で、事業運営におけるカーボンニュートラルを達成しました。そして、次の10年で、自社で使用する電力の100％を再生可能エネルギーで賄うことに成功しました。

さらに、2030年までに、事業運営全体で24時間365日カーボンフリーエネルギーを基盤に事業を運営することを目指しています。事業運営以外の領域での排出量の削減や、サプライチェーン全体での脱炭素化など、さまざまな課題解決にも取り組んでいます。

トヨタ自動車

【トヨタの水素エンジンハイエース】

出典：TOYOTA『水素エンジン技術の進化とオーストラリアでの新たな挑戦』（2023年11月）

トヨタ自動車は、「トヨタ環境チャレンジ2050」という長期的な取り組みを通じて、ネットゼロカーボン社会の実現に向けた積極的な取り組みを推進しています。クルマや部品を

「つくる」
「運ぶ」
「使う」
「廃棄、リサイクルする」

という、クルマの一生を通して発生するCO2を限りなくゼロにすることを目指し、

工場で使うエネルギー
クルマが使う燃料となる電気や水素などをつくるとき
クルマや燃料などを運ぶとき

など、さまざまな場面での排出量削減に取り組んでいます。また、2035年までに、世界中のトヨタの工場がCO2排出を実質ゼロにする「グリーンファクトリー」を目指しています。そのために、環境にやさしいエネルギーの利用や、トヨタの強みであるモノづくりの力を活用しています。

さらには、水素エンジン車の開発や「走れば走るほどCO2を回収する自動車」という革新的な技術開発も進めています。

【「走れば走るほどCO2を回収する」技術に使われているCO2回収フィルター】

出典：TOYOTA『走れば走るほどCO2回収　水素カローラが新技術に挑戦　最終戦富士』（2023年11月）

住友化学

【廃プラスチックを原料とするケミカルリサイクル技術の開発】

住友化学は、化学製品の製造プロセスにおける省エネルギーやCO2排出の削減に取り組んでいます。具体的には、

省エネルギー型プロセスの開発
再生可能エネルギーの活用
CO2のリサイクル技術の研究

など、環境負荷の低減に向けた取り組みを行っています。住友化学はさらに、プラスチック資源循環技術の推進など、環境に配慮した製品の開発や持続可能な化学産業の実現に向けた取り組みを進めています。

【プラスチック資源の循環】

出典：住友化学『【取り組み事例】カーボンニュートラルの実現を目指す！住友化学のGHG排出量削減への取り組み』

ここで紹介した企業の取り組みのほかにも、さまざまな企業がネットゼロカーボン社会実現のために取り組んでいます。企業のこのような取り組みにも注目して、賛同できる企業の商品を選んだり、その企業に投資したりすることで、あなたも企業の活動を支援できます。

私たちが個人としてできる行動も、実はネットゼロカーボン社会の実現に向けて不可欠なのです。次の章では、ネットゼロカーボン社会の実現のために私たちができることを確認しましょう。*5）

ネットゼロカーボン社会の実現のために私たちができること

ネットゼロカーボン社会実現のためには、私たちひとりひとりが日常生活での、CO2削減に取り組むことも大切です。日本全体のCO2排出量の中では、

産業部門
運輸部門
業務・その他（商業・サービス・事務所など）部門
家庭部門

の順に多くの割合を占めていますが、上位３部門のCO2排出量は減少傾向にあるのに対し、家庭部門だけが増加傾向にあります。

【日本の部門別二酸化炭素排出量の推移】

環境省が主導する、私たちの日常生活でのCO2削減を目指す国民運動「ゼロカーボンアクション30」では、大きく８つの行動を呼びかけています。

【ゼロカーボンアクション30】

エネルギーを節約・転換しよう！
CO2の少ない交通手段を選ぼう！
サステナブルなファッションを！
CO2の少ない製品・サービス等を選ぼう！
太陽光パネル付き・省エネ住宅に住もう！
食品ロスをなくそう！
3R（リデュース、リユース、リサイクル）
環境保全活動に参加しよう！

これらを参考に、あなたのできることから新しい取り組みを始めてみましょう。人間社会の土台は私たちの日常生活です。

ネットゼロカーボン社会の実現のためには、この最も基礎となる部分、私たちのライフスタイルが変わる必要があるのです。*6）

ネットゼロカーボンとSDGs

ネットゼロカーボンは、SDGsの目標達成に向けた重要な取り組みです。ネットゼロカーボンは気候変動への対策を進めることで、気候変動による影響を軽減し、気候変動による影響を受けやすい地域の人々や生態系を保護することができます。

また、持続可能なエネルギーの利用や再生可能エネルギーの普及を促進することで、清潔で安定したエネルギーへのアクセスを提供し、貧困削減や経済成長を支援することにもつながります。特に関係の深いSDGs目標を見ていきましょう。

SDGs目標7：エネルギーをみんなにそしてクリーンに

ネットゼロカーボンを実現するためには、エネルギーの利用をCO2排出量の少ないクリーンなエネルギーに転換する必要があります。また、SDGs目標7への取り組みは、

すべての人々がエネルギーを利用できるようにすることで、貧困や格差の解消につながる
クリーンなエネルギーへの転換を進めることで、気候変動の緩和に貢献する

など、他のSDGs目標の達成にも大きな影響を与えます。

SDGs目標11：住み続けられるまちづくりを

気候変動は、洪水や干ばつなどの自然災害の頻度や規模を増大させる可能性があります。ネットゼロカーボンは、自然災害のリスクを軽減し、持続可能な都市づくりを支援します。

SDGs目標12：つくる責任つかう責任

製品の製造や消費にともなう温室効果ガスの排出は、世界全体の排出量の約６割を占めています。ネットゼロカーボンは、循環型社会の構築や資源の有効活用を通じて、温室効果ガスの排出量の削減を促進します。

SDGs目標13：気候変動に具体的な対策を

気候変動は、世界中の人々や環境に深刻な影響を及ぼしています。ネットゼロカーボンは、気温上昇を2℃未満に抑え、気候変動の悪影響を最小限に抑えるために、最も大切な取り組みの１つです。

SDGs目標14：海の豊かさを守ろう

海は、CO2の吸収源として重要な役割を果たしています。ネットゼロカーボンは、海の温暖化や酸性化を抑制し、海の生態系を守ることに貢献します。

SDGs目標15：陸の豊かさも守ろう

森林や土壌も、CO2を吸収する重要な役割を果たしています。ネットゼロカーボンは、森林の保護や保全、土壌の劣化防止を通じて、陸の環境を守ることに貢献します。

このように、ネットゼロカーボンは関係の深いSDGs目標だけでも多数にわたり、さらにその目標への貢献が別の目標達成に、間接的につながることもあります。CO2の削減がいかに重要な鍵となっているかが、このことからもよくわかります。*7）

各目標に関する詳しい記事はこちらから

まとめ

気候変動は、地球温暖化による海面上昇や異常気象などの形で、すでに世界中の人々に深刻な影響を与えています。世界各国は、ネットゼロカーボンの実現に向け、さまざまな取り組みを進めています。

しかし、ネットゼロカーボンは、簡単には実現できることではありません。現在でも、その実現に向けた道のりで私たちはさまざまな課題に直面しています。

しかし、技術の進歩や政策の推進により、その実現は決して遠い未来の話ではありません。

再生可能エネルギーの普及
エネルギー効率の向上
森林保全

など、多くの取り組みが世界中で急速に前進しています。

そして、私たちひとりひとりが正しい知識を持ち、無理なくできることから積極的に協力することも重要です。あなたの小さな行動が、志を同じく持つ世界中の人々の小さな行動と重なり合って、地球と社会に大きな変化を起こすことができるのです。

すぐにできることはたくさんあります。あなたもネットゼロカーボン社会の実現に向けて、できることから行動を起こしましょう！