現在の急激な世界人口の増加は、間違いなく食糧供給の危機をもたらします。その中で、今から半世紀以上も前に、この課題に立ち向かうべく取り組まれてきたのが緑の革命です。

緑の革命とはどのようなもので、世界に何をもたらしたのか。そして今後の私たちに、どんな課題を残しているのでしょうか。

緑の革命とは

緑の革命とは、1960年代から1970年代にかけて主に途上国で行われた、大規模な農業技術革新のことをいいます。

基本的には、従来の非効率な農業形態を改めて科学的な手法を用いることで、農業生産性の低い国・地域でも穀物の生産量を大幅に上げることを目指すものです。

緑の革命の具体的な内容は、

の３つに取り組むことで、土地や地域の特性に左右されずに高い生産性と農業の近代化を目指すものでした。

「緑の革命」の導入後、しばらくは一定の成果をあげ、アジアを中心とした途上国の食料不足は解決に向かいました。しかし1980〜90年代以降生産は頭打ちになり、緑の革命は終焉を迎えます。

その内容ややり方には当初から肯定、否定両方の意見が集まっていましたが、ここに来て後述するような負の側面が顕在化してきました。

緑の革命以前の農業について

緑の革命より前の世界の農業は、地域ごとに異なる気候、土地、環境条件に合わせ、農薬、化学肥料、大量の水に頼らず、環境に配慮した伝統農法（慣行農法）を行っていました。

地域の農家は、食料を生産するために家畜の排せつ物などの有機物質を活用し、土壌を自然な状態に保ち、地元の多様な作物を育てることで、種の多様性も維持されてきました。

しかし、この伝統的な農業手法は収穫量が制限され、病気、害虫、気象条件の変動によって生産への影響を受けやすくなります。ひとたび自然災害や害虫被害が発生すると、食料供給が不安定になり、飢饉が発生することも少なくありませんでした。

緑の革命が必要とされた背景

それでもかつて世界の多くの国は、現在のような深刻な食料不足が長期化することは多くありませんでした。第二次大戦前は、アジア・アフリカや中南米諸国はむしろヨーロッパ諸国への穀物輸出地域でした。

それが戦後に一転して食糧輸入地域となるほどの食糧不足となり、緑の革命を必要とするまでに至ります。その背景にはいったい何があったのでしょうか。

要因①途上国の産業構造の変化

それまで食糧輸出国であった途上国は、第二次大戦後の経済発展を追求するため、農業から工業への転換を図りました。多くの国の政府が、すでに生産力が低かった伝統的な農業を軽視し、工業に重点を置くようになり、これがさらなる農業生産の減少を招く結果となりました。

要因②食糧の海外依存

農村が縮小し、農業生産が減少した途上国は、やがて不足する食糧を主にアメリカを中心とする外国からの援助に頼るようになりました。

これらの国々に対する農業開発のための国際協力は行われてはいたものの、その取り組みはまだ十分ではなく、一方の政治家は外国からの食糧援助に頼りきる意識を変えることはできませんでした。結果、1960年には年間1,900万トン、1966年には3,600万トンもの穀物が国外からアジアやアフリカ、中南米諸国に流入していきます。

要因③途上国の急激な人口増加

しかし、急激な世界人口の増加がこの状況を一変させました。途上国を中心とする急激な人口増加は同時に食糧需要も増えることになり、1960年代に入ってその問題が顕在化してきます。

1966年にアメリカ農務省が作成した「1984年の図表」は、「1984年までは食糧と人口のギャップをアメリカが支援して埋め続けることができるが、それ以後は飢える国々を賄いきれなくなる」と示唆しています。その他にも、より早い時期に世界の食糧不足は危機的な状況に陥るという報告がなされ、ここに来てアメリカは途上国への食糧援助の限界を悟るようになります。

こうした事情から、アメリカの農務省や農学者らを中心に、途上国自身が食糧を増産できるようにするための技術的、科学的な技術革新、すなわち「緑の革命」が必要だという考えに至ります。

緑の革命の変遷

こうした来るべき世界的な食糧危機に備えるため、アメリカの主導のもと途上国の穀物生産を高めるための大規模な農業改革、いわゆる「緑の革命」が始まりました。その口火を切ったのがメキシコです。

メキシコ

1940年代には、メキシコはすでにアメリカから大量の食糧を輸入し、食糧不足に悩む国でした。その状況を改善すべく、1941年にロックフェラー財団とメキシコ政府がトウモロコシ・小麦改良センター（CIMMYT）を設立し、４人の若いアメリカ人農学者がスタッフとして派遣されました。

センターの長であるノーマン・ボーローグ博士は、メキシコの多様な環境で育成できる小麦の品種改良に専念しました。この取り組みで活用されたのが、日本の短稈性（穂が短い）小麦品種「農林10号」です。ボーローグ博士らは、この品種を基にして、さまざまな地域の条件に適応する高収量の小麦品種を開発し、メキシコにおける小麦の生産量は急激に増加しました。

1967年には、小麦の生産量は３倍、トウモロコシも２倍に増加し、メキシコは食糧輸入国から輸出国へと転換していきます。

フィリピン

フィリピンでは新しい米の開発のため、ロックフェラー財団とフォード財団によって国際稲研究所（IRRI）が作られました。ここで作られたIR-8という品種の米は「ミラクルライス」と呼ばれ、アジアのほとんどの在来米の２倍の収量を上げられるという画期的なものです。

この品種は肥料の利用効率が高いうえに早熟性で、従来の150〜180日より早く、120日で実をつけるということで、効率が良いこともわかりました。

1966年にはフィリピン国内で高収量品種の配布が始まり、単位面積あたりの収量が大幅に向上しています。こうした一連の取り組みは、フィリピンの農業や農村に大きな変化をもたらしました。

インド

膨大な人口を抱えるインドでも緑の革命が進みました。1960年代半ばから、パンジャーブ州、ハリヤナ州など北西部の諸州で、高収量品種の栽培を中心とした近代的農業技術の普及と生産力の拡大が始まっています。
特に近代的農業技術が普及し、灌漑基盤も充実したパンジャーブ州での生産の伸びは著しく、1965〜69年の間に小麦の収穫は50％増加、1970年代半ばからは米の生産も拡大しています。こうした成果により、インドと隣国パキスタンでは食糧を自給できる状態にまで至っています。

国際農業研究協議グループの設立

1971年には世界銀行やFAOなどの発起により、「国際農業研究協議グループ（CGIAR）」が設立されます。これは緑の革命を世界規模で展開して食料安全保障を実現し、途上国における貧困を根絶するために、生産性向上や自然資源管理についての研究開発、政策支援などを行っています。現在は100カ国以上の官民学のメンバーが参加し、世界16カ所の国際農業研究センターを支援しています。

その他諸国

緑の革命による技術革新は、その他のアジア・中南米諸国にも波及していきました。

CGIARと各地の国際農業研究センターの取り組みにより、各地で目覚ましい成果を上げています。

その他の国の例

また、トルコ、ビルマ（現ミャンマー）、マレーシア、インドネシア、ベトナムなどでも新しい品種による増産がもたらされ、インドネシアは1984年に米の自給を達成しています。

アフリカ

アジアや中南米諸国で成功を収めた緑の革命は、いよいよアフリカへと導入されていきます。しかし、結果的に緑の革命はアフリカでは成果を上げることはできませんでした。

その理由や背景にはさまざまな理由がありますが、主に言われているのは以下のようなものです。

など、アフリカ、特にサブサハラと呼ばれるサハラ以南の地域は、アジアとは根本的に異なる地域環境であるため、緑の革命をより難しいものにしました。

さらに、民族・宗教対立や教育水準の低さ、アフリカ独自の自然観など、複雑な政治的・社会的背景も、緑の革命を容易に受け入れられない要素です。

ただ西アフリカでは、ネリカ稲と呼ばれる高収量の品種が2000年以降普及し、米の増産につながっています。それでも生産量は人口と消費の急増に追いつかず、依然として経済悪化と食糧危機にさらされています。

緑の革命のメリット

緑の革命は、その政策が実施された地域において大きなメリットをもたらしました。以下に、その主なメリットを挙げてみましょう。

メリット①穀物収量の向上と飢餓の回避

緑の革命の最も大きな功績は、小麦や米など主食作物の劇的な収量増加と、それによる飢餓の回避です。緑の革命を導入した国や地域の多くでは、高収穫品種の作物の作付により農産物の収穫量が大幅に増加しました。これによって食糧供給が改善され、多くの地域で飢餓が軽減されています。

メリット②近代農業の導入

安定した食糧生産を可能にしたのは、科学的なアプローチや灌漑の整備などによる近代農業の技術です。これによって天候や土壌の状態などに作物生産が左右されることが少なくなり、安定した収穫が可能になりました。

また機械化によって労力も削減することができ、高収量品種とも相まってより効率的で収益の高い農業を実現できています。

メリット③生活水準の向上と経済発展

収穫量が増加し、余剰作物を販売することができるようになったことで、生計が改善される農家も多くなりました。またフィリピンなどでは、農村から都市部への労働力の移動などにより、地域間所得格差が縮小したという調査結果も報告されています。

緑の革命のデメリット・問題点

緑の革命は、短期的には上記のような食料供給の向上と飢餓の軽減に成功しました。

しかし、その内容や方法には、実施当初から多くの批判や疑問の声が上がっていました。そして緑の革命のデメリットがもたらしたものは、残念ながら現在の世界においてもいまだ多くの問題として残っています。

問題①環境への影響

緑の革命のデメリットで最も大きいものは、土壌や水質汚染など環境への悪影響です。

その原因としてあげられるのが化学肥料と農薬の多用であり、大量の水の使用です。

緑の革命の原動力となった高収量の新品種はとても肥料吸収力が高く、化学肥料を使うことでより多くの収量が見込まれます。

また農薬による病害虫防除や大量の水の使用は、生産を安定させることに貢献しましたが、結果的に以下のような大きな代償を払うことになりました。

問題②生態系・生物多様性への影響

もう一つの問題は、単一作物への偏重が生んだ生態系や生物多様性への悪影響です。

前述の通り従来の農業では、その地域、土地に根ざしたさまざまな種類の作物が作られ、健全で多様な循環型社会を形成してきました。

しかし、緑の革命では少しでも収量を上げることばかりが重視され、他の作物に代わり小麦や米など主食となる作物の生産を中心に推し進めてきました。結果、土壌や周辺の環境は脆弱になり、生態多様性の減少や生態系の不安定化をもたらします。

同時に、その土地に適した伝統的な品種が新しい高収量品種に置き換わることで、遺伝的多様性が失われることも危惧されます。

問題③貧富の格差や階層対立の拡大

緑の革命がもたらした社会的な問題として、貧富の格差や社会階層の対立・分断の助長があります。緑の革命は、確かに一部の大規模な農業生産者には恩恵をもたらしました。高収量品種や大量の化学肥料・農薬の導入、灌漑施設の整備や場合によっては機械化など、大規模農家はより多くの投資が可能な層が多く、彼らはその投資に見合った多くのリターンを得ることができます。

一方で小規模な農民や土地なし労働者は、こうした技術革新の恩恵に与る機会はきわめて少なく、生産高は増えても所得は増えず、農業だけで生活することが難しい層も現れました。

こうした格差の拡大は、時に社会や政情不安をもたらす原因にもなります。

緑の革命は今後どうあるべきか

こうした多くの負の遺産を残した緑の革命ですが、十分な食糧生産を実現し、飢餓や貧困を無くすためには、これからも継続して行わなければなりません。

そのため、これからの緑の革命では、過去の反省から学び、持続可能性や環境への配慮と生産性の向上を両立させるための、新しい理念と方法論が必要になります。

伝統農業の利点を活かした生産力向上

今後あるべき姿のひとつとしてあげられるのは、その地域に根ざした土壌や水源、動植物の間の相互関係を理解し、互いの調和を保つための複合的な農業システムの構築です。

そのためには、単一の画一的な栽培ではなく、土地をバランスよく利用できて病害虫の予防にもつながる伝統的な生産形態の見直しも必要です。

これらの利点を考慮したうえで、より生産力を高めることのできる栽培技術の開発と普及は、地域に暮らす住民や農家の支持を得られる可能性も高くなります。

環境と調和する新しい品種改良や栽培技術の研究

人口増加に対応する農作物の生産には、新しい高収穫品種の開発は依然として必要です。

そしてこれからの農業技術においては、より生産的であると同時に、環境・生態系への危険や影響を最小限に抑える品種であることが求められます。

その一例として、2021年の日本の国際農林水産業研究センター（国際農研）による「土壌硝化を抑制するBNI小麦」開発があります。これは、硝化作用抑制物質を含む特定の小麦の遺伝子を交配することで、水質汚染や強い温室効果ガスの原因となる土壌の硝化を抑えるものです。

このような研究のほか、現代の農業で普及しつつあるIPM（総合的防除方法）の導入や、栄養面における高付加価値作物の開発なども、新しい緑の革命で有望視されています。

先進的な栽培技術の指導と人材育成

これからの緑の革命でもう一つ重要なのは、新しい技術を取り入れ、それを地域の人々に伝える人材の育成です。

途上国の農業開発においては、単に外部の専門家や研究者に一任するだけではうまくいきません。地域の事情に通じ、地域の環境に適した場所ややり方を見極められる、広い知識と技術を身につけた人材の育成が必要となります。

2016年の東京アフリカ開発会議では、ナイロビ実施計画の一環として農業研究者の育成や女性・若者の能力向上の重要性が強調されています。地元の住民や農民は単なる受益者ではありません。大事なのは自分たちが地域の農業を担うという意思のもと、深く幅広い緻密な先進技術を学び、自分たちの土地に研究成果をフィードバックしていくことです。

緑の革命とSDGsの関係

それまでの緑の革命は、SDGs（持続可能な開発目標）という観点では決して望ましいものではありませんでした。しかし、現在世界を取り巻くさまざまな問題は、SDGsの目標を意識した取り組みでなければ解決はできません。農業はSDGsの目標の多くと関連していますが、その中でも緑の革命と特に関連が強いのが、以下にあげる目標です。

• 目標1「貧困をなくそう」
• 目標2「飢餓をゼロに」
• 目標10「人や国の不平等をなくそう」
• 目標12「つくる責任　つかう責任」
• 目標15「陸の豊かさもまもろう」

今後の緑の革命は、過去の問題点を踏まえたうえで、SDGsの達成目標に沿ったやり方にシフトすることが求められています。

目標1「貧困をなくそう」

緑の革命の目的は、食糧供給を安定させ、貧困層の生活状況を改善することでした。

一部の国や農業者らにとっては、緑の革命が生産性の向上をもたらし、収益の増加と生活の安定を得ることができたのは確かです。

しかしその結果格差は拡大し、今なお貧困から抜け出せない層を多く生み出したことも事実です。これからの緑の革命は、開発の成果が遍く全ての層に行き渡るような、公平な農業開発が望まれます。

目標2「飢餓をゼロに」

緑の革命の本来の目的は、食糧供給を増加させ、飢餓をなくすことです。実際、革新的な品種の開発と普及により、この目標はかなりの範囲で達成できたと言ってもよいでしょう。

しかしなお、アフリカを中心とした途上国では、数多くの人々が飢餓に苦しんでいる現状があります。今後しばらく増え続ける地球の人口を賄うためにも、新しい緑の革命を確立し、推進する必要があります。

目標10「人や国の不平等をなくそう」

緑の革命は、収量と所得の増加によって農村の生活を豊かにし、一部の地域では格差の是正にある程度貢献したケースもあります。

しかし、緑の革命がもたらした近代的農業は、大規模な資材の投入がその成否を左右するため、社会のさまざまな階層で格差や不平等をもたらしてしまったことも確かです。

同時に、緑の革命が実現されないままのアフリカ、特にサブサハラ地域では、いまだに開発による恩恵を受けられず取り残されている国々が存在します。

こうした人や国の不平等をなくすためにも、新しい形の農業開発が求められます。

目標12「つくる責任　つかう責任」

従来の緑の革命に欠けていたのがこの目標です。食糧をとにかく大量に生産することを求め続けた結果、土地も水も汚れ、生産性を失って持続が不可能な状態を招きました。

今後の緑の革命は、その土地固有の自然風土に適応した循環型農業と効率的な生産との両立が不可欠です。

目標15「陸の豊かさもまもろう」

緑の革命は、化学肥料や農薬の多用により生態系と生物多様性に大きな打撃を与えました。

農業が大地からの恵みによって支えられ、これからもそうでなければならない以上、今までのやり方を続けることは許されません。

新しい緑の革命は、土壌や周辺地域の環境を守り、動植物から微生物に至るまで、さまざまな生物の生息バランスと多様性を重視した形で行われることが最も重要となってきます。

まとめ

20世紀の「緑の革命」は、農業と食糧生産に画期的な進歩をもたらし、懸念された食料危機や世界的な飢餓の回避に劇的な効果を発揮しました。

その結果もたらされた負の影響も大きいものでしたが、当時の状況を考えれば致し方のないことだったのかもしれません。

しかし、緑の革命はまだ終わったわけではありません。爆発的な人口増加と食糧供給の危機は、今後も予測されています。現在の私たちは、効率的で安全な食料を十分に生産するだけでなく、環境や生態系を損なわず、格差や不平等を生まない方法で持続可能な農業を推進するという、さらに難しい課題に立ち向かわなければなりません。

そのための新しい取り組みは、今日も世界中で進行中です。

参考文献・資料
緑の革命 : 国際農業問題と経済開発 / レスター・R. ブラウン著 ; 逸見謙三監訳. — 農政調査委員会,1971
緑の革命-ルーラル電子図書館―農業技術事典 NAROPEDIA (ruralnet.or.jp)｜農文協
杉本, 大三；「緑の革命」先進地域における農業構造の変容 ―インド・パンジャーブ州を中心に―. 経済論叢別冊 調査と研究 (京都大学)第18 ,1999｜京都大学学術情報リポジトリ
坂上 潤一；アジアからアフリカへー緑の革命は起こされるのかー熱帯農業研究 Vol.10, No.1 p.36-38 (2017)
福井, 清一；緑の革命・農地改革・所得分配 : フィリピンの事例より：九州大學農學部學藝雜誌. 49 (1/2), pp.41-52, 1994-11｜九州大学学術情報リポジトリ
アフリカで「緑の革命」を起こすために必要なことは何か？—ナレッジフォーラム第11回開催 | ニュース＆コラム – JICA緒方研究所
「緑の革命」技術の普及と評価―フィリピン・ラグナ州における稲作―農業総合研究第 40巻第 1｜農林水産省
[16]国際農業研究協議グループ（CGIAR：Consultative Group on International Agricultural Research） (mofa.go.jp)
国際農業研究協議グループ-ルーラル電子図書館―農業技術事典 NAROPEDIA (ruralnet.or.jp)｜農文協
インド農業の新しい局面(II)――いわゆる「緑の革命」をめぐって――(資料)｜アジア経済研究所学術研究リポジトリ ARRIDE
『現代農業』1990年4月号 166ページ～171ページ「環境を損なわない農業の発展を」｜農文協
「アフリカの緑の革命」が農家に受け入れられていない理由 【Pick-Up! アフリカ Vol. 240：2021年11月27日配信】
世界が注目、「緑の革命」の負の遺産を解決する「BNI小麦」の世界
諸岡, 慶昇；「緑の革命」に学ぶ共生社会への示唆：黒潮圏科学の魅力:人と自然の「新しい」共生をめざして p.64-71,2007｜高知大学学術情報リポジトリ (nii.ac.jp)