LGBTの差別解消に関する話題が絶えない今日、「レズビアン」という言葉を知らない人はほとんどいないでしょう。「レズビアンとは、女性のことを好きになる女性のこと」という定義を知っている人も多いと思いますが、レズビアン当事者の方々がどのように暮らしているか、どのような悩みに直面しているかをご存知ですか？

この記事では、レズビアンについての概要から、歴史、世界各国や日本における現状、また皆さんが気になるレズビアン有名人や「男役・女役」といった話題まで取り上げ、正しい知識をご紹介します。

レズビアンとは

レズビアンとは、女性に恋愛感情を抱き、性的に惹かれる女性のことです。日本語では「女性同性愛者」とも呼ばれます。

レズビアンはLGBTのLであり、性的マイノリティにあたるセクシャリティです。

バイセクシャルとの違い

「女性」を自認する人のセクシャルマイノリティとして、レズビアンのほかによく耳にするのが「バイセクシャル」です。

バイセクシャルは、男性・女性の両性に対して恋愛感情を抱き、性的にも惹かれるセクシャリティです。レズビアンの人は好きになる対象が女性に限定されていることに対し、バイセクシャルの人は男性・女性の両性が対象となることが違いです。

なお、女性以外の性別を自認する人、つまり男性やXジェンダー、クエスチョニングの人も、男性・女性の両性を好きになるセクシャリティはバイセクシャルと呼びます。レズビアンやバイセクシャルのほかにも、セクシャリティの分類は多数あります。

レズビアンの診断方法

「自分がレズビアンなのか、はっきりさせたい」という思いから、レズビアンの診断方法を知りたいと感じる人も少なくないようです。
ですが、性的指向や恋愛指向について医学の観点から診断することは、一般的ではありません。自分のこれまでの経験や感覚を元に、自らのセクシャリティを「自認」することが基本的な考え方です。また、誰かに強制されるものでもありません。自分のセクシャリティを決めるのは、あなた自身です。

つまりレズビアンの定義である「女性に恋愛感情を抱き、性的に惹かれる女性」に当てはまるのであれば、レズビアンであると言えます。

なおセクシャリティは一生涯固定のものではなく、変化することもあります。現時点でレズビアンを自認していても、将来的にバイセクシャルやパンセクシャルになるということも十分に考えられます。反対にこれまで異性のことを好きになった事があったとしても、現時点での感覚で女性しか対象にならないのであれば、レズビアンを名乗ることも問題ありません。

自分が一番「しっくりくる」「居心地の良い」セクシャリティを探してみましょう。

【関連記事】LGBTQとは？日本の現状と問題点、SDGsとの関係・取り組み事例を解説

レズビアンにおける女役・男役

レズビアンをはじめ同性同士のカップルについて話題になると、「どちらが男役・女役なの？」と気になる人も多いようです。異性と交際することが多数派であり、異性愛が規範的である雰囲気のある社会では、同性カップルの関係性について未知に思い、好奇の目を向けられることも少なくありません。

必ず「男役、女役」があるわけではない

そもそも「男役、女役」とは何なのでしょうか。ボーイッシュな見た目で、リードしてくれる人が「男役」、いわゆる”女性らしい”見た目で、相手を陰で支える人が「女役」…もしくは、性行為における役割で分けると考えている方もいるかもしれません。

ここでまず知っておきたいのが、全てのレズビアンカップルに「男役、女役」があるわけではないということです。これは異性同士のカップルも含め、全てのカップルにおいても言えることです。

「フェム／ボイ」「タチ／ウケ」という分類がある

主に当事者の間では「男役、女役」の意味に類似する言葉として、「フェム／ボイ」と「タチ／ウケ」という言葉があります。

「フェム／ボイ」は、本人の好むファッションや振舞いによる分類です。

全てのレズビアンの人が、自分のことをフェム・ボイのどちらかと決めているわけではありません。また交際関係においては、必ずしも「フェムとボイ」のカップルだけでなく、フェム同士、ボイ同士のカップルがいることも抑えておきましょう。

一方「タチ／ウケ」は主に性行為上の役割による分類です。

そしてもう一点注意しておきたいことが、必ずしも「フェム＝ウケ」「ボイ＝タチ」というわけではないことです。

当事者を傷つけないためには？

レズビアン当事者と会話をする際は、以下の点を意識するようにすると、相手が不快に感じてしまうのを減らすことができます。

今までこのような発想の無かった方にとっては、脳内の既成概念を書き換えるのが大変かもしれません。しかし、レズビアンをはじめ多くの性的マイノリティが可視化されている今日、これらの意識を持つことは非常に重要です。

レズビアンの歴史

続いてはレズビアンのたどってきた歴史について、簡単に見ていきましょう。

残念ながらレズビアンの歴史については記録が少なく、全てを解明できているわけではないのが現状です。これは、

が関係しています。

その上で記録されているものや、研究者が解明してきた事実を基に、今回は日本のレズビアンの歴史について簡単に振り返ります。

1920～1970年代までは、「異常性欲」だと蔑視されていた

日本でレズビアンが可視化されるようになったのは、20世紀に入ってからのことです。きっかけは、1911年に新潟県の海岸で愛し合う女子学生二人が入水自殺した事件であったといわれています。それまでは同性愛が「同性間色情」や「同性性欲」として呼ばれていたようですが、この事件以降は徐々に「同性同士の性行為」という文脈から解放され「同性愛」と呼ばれるようになったと論じている研究者もいます。

一部研究によると、レズビアンをはじめとする同性愛は1920年代〜1970年代にかけて、「異常性欲」であるという認識のもと蔑視されていたと結論付けられています。

1970年代から、徐々に権利回復に向けて動き始める

1971年に日本初のレズビアンサークルと言われる「若草の会」が結成され、その約５年後からミニコミと呼ばれる同人誌が発刊されるようになりました。レズビアン同士のつながりが生まれ、蔑視されていたレズビアンたちが集団で立ち上がる原動力となったのです。

そして、性的マイノリティの人々の権利回復の契機となった事件・裁判が起こりました。1990年に「東京都府中青年の家」を使用したゲイとレズビアンで構成される団体が、他の団体から差別を受け、その後運営者から今後の利用を拒否されたという事件（東京都青年の家事件）です。７年以上にわたる裁判ののち、東京高裁は運営者である東京都の「同性愛という性的指向が秩序を乱す原因になる」という訴えを退け、ゲイ・レズビアン団体の勝訴となりました。

この事件・裁判結果をきっかけに、レズビアンを含めた性的少数者への理解が徐々に深まっていくこととなります。

世界のレズビアンの現状

では、世界におけるレズビアンを取り巻く現状はどのようなものなのでしょうか。国や地域によって、同性婚が認められるほどに理解が進む場所、反対に未だに弾圧されている場所があります。

同性婚を認める国が増加

紀元前より同性間の婚姻関係は存在していたとされていますが、近現代以降の法的制度として同性婚が議論されるようになったのは、1990年以降のことです。

2001年にオランダで法制化されたのを皮切りに、ヨーロッパや北米諸国を中心に多くの国や地域で同性婚が法的に認められるようになりました。2023年２月現在、同性結婚が認められている国は以下のとおりです。

以上、合計33か国で同性婚が法整備化されています。

GDPに占める同性婚が法整備化されている国の割合は52％、世界人口に占める同性愛が法整備化されている国の割合は17％とされています。

レズビアンが弾圧される地域も

このように世界的に理解の進む性的マイノリティですが、一方で同性間の関係を犯罪とする国も未だ多く残っています。

特にアフリカや西・南アジアの多くの国、中央・東南アジアの一部の国では女性同士の性交渉が違法とされており、その一部は死刑に課されることが規定されています。また法律上の規定がなくとも民間人の理解が進んでおらず、当事者が苦しい思いをせざるをえない国・地域もあります。

さらに100万人超が暮らすロシア南部のチェチェン共和国では、当局による同性愛者への弾圧が激しく、法律を超えて投獄や粛清（殺人）などが行われています。現在実権を握るラムザン・カディロフ氏は「我が国に同性愛者はいない」と語るなど、レズビアンやゲイといった同性愛者の存在を真っ向から否定するスタンスをとっており、多くの当事者が息をひそめて暮らさざるを得ない状況が続いています。

日本のレズビアンの現状

続いては、日本におけるレズビアンを取り巻く状況について、人口に対する割合とパートナーシップ制度などを取り上げてご紹介します。

日本のレズビアンの割合は0.7～2％ほど

５年以内に国内で行われたいくつかの調査によると、同性愛者（レズビアン・ゲイ）の人口に対する割合は0.7～２％程度であるとされています。なお調査によって方法や対象者層に違いがあるため、結果にも差が出ています。

また、たとえ匿名の検査であっても、自らを性的少数者であると回答することに抵抗を覚える人がいることや、年齢層、地域によって割合が異なることも抑えておきましょう。

大切なことは、たとえ「自分にはレズビアンの知り合いはいない」と思っていても、社会には一定の割合で存在しているということです。そのことを認識しておくことで、無意識のうちに当事者を傷つけてしまうことを防ぐことができます。

パートナーシップ制度の制度が進む

日本では、多くの自治体で同性間のカップルに対して証明書を発行するなど「パートナーシップ制度」が広がっています。2015年に東京都渋谷区と世田谷区ではじめて制度が開始され、現在では全国で250以上の自治体が制度を導入しており、人口カバー率では65％前後まで到達しています。

パートナーシップ制度は、

などに大きな意義のある制度ではありますが、同性婚とは異なるものです。

婚姻関係で出来て、パートナーシップで出来ないことは、例えば以下のようなことがあります。

G7で同性婚を認めていないのは日本だけとなり、速やかな制度導入を望む声が日に日に大きくなっています。

レズビアンのコミュニティ

性的マイノリティの人は、そうでない人と比べ、将来のパートナーや友達を見つけることに困難を感じる人も少なくありません。レズビアンの人たちは、どのような場で知り合うことができるのでしょうか。

ネットだけでなくリアルの場も

今日、SNSやマッチングアプリが主流なレズビアンの交流方法と言えます。筆者の友人である当事者に話を聞いたところ、SNS上で知り合った当事者同士がリアルの場で交流できる「オフ会」が企画されることもしばしばあるそうです。

ほかにも、全国各地のLGBTの支援団体などがセクシャリティごとの交流会を開いています。また全国各地にレズビアンバー・カフェなどのお店もあるため、そこで友達を作ることも可能です。

孤独であることに悩んでいるレズビアンの人は、思い切ってこのようなコミュニティに参加してみると、世界が変わるかもしれません。

レズビアンと関わりが深い支援・取り組み事例

日本には、レズビアンをはじめ、性的マイノリティへの支援を行う団体が多くあります。ここでは、子どもを育てることを希望するレズビアンカップルが頼ることのできる団体と、特に教育にフォーカスを当てて、誰もがありのままに生きられる社会を目指す団体をご紹介します。

子どもを育てたいLGBTを支援する団体「一般社団法人こどまっぷ」

前述のとおり、日本では現時点で同性婚が認められておらず、法的には同性のカップルが子どもを養育することが想定されていません。しかし、子どもを育てたいと考えるカップルは少なくありません。そのようなカップルが実際に子どもを育てるためには、代理出産、戸籍上の問題など、様々な壁があります。

2018年に創立された「一般社団法人こどまっぷ」は、そんな子どもを育てたい性的マイノリティの支援を行う団体です。代表理事の長村さんは、実際にパートナーと子どもを育てるレズビアン当事者です。同じ思いを持つ仲間と交流する機会や、法律など専門的な部分について学べる勉強会、パートナー同士のマッチング支援などを行っています。

→一般社団法人こどまっぷ　公式サイト

”全ての子どもが、ありのままの自分で大人になれる社会”を…「認定NPO法人ReBit」

日本のレズビアンの割合は0.7～２％ほどと先述しましたが、性的マイノリティ全体に目を向けると割合はより高くなります。例えば、学校のクラスでも40人学級なら３人は性的マイノリティがいるという推定もされています。しかし学校現場における性的マイノリティへの理解は遅れており、自分のセクシャリティが原因で悩みを深めてしまう子どもは少なくありません。

「認定NPO法人　ReBit（リビット）」は、主に教育という視点から、LGBTを含む全ての子どもが自分らしく生きることのできる社会を目指している団体です。取り組みとしては、出張授業・教職員研修といった教育事業、教材作成、LGBT成人式の開催、企業向け研修や当事者の就労支援を行うキャリア事業などを行っています。

→認定NPO法人 ReBit　公式サイト

レズビアンを公言している有名人

続いて、レズビアンであることを自ら公表している有名人をご紹介します。

なお、セクシャリティは自分自身が決めるものであり、それを公表するかしないかも本人の自由です。また「女性と交際している女性」がレズビアンとも限りません。著名人であろうと、自らのセクシャリティとそれを公表するかどうかを自分自身で決める権利があります。

よって、噂などをもとに「あの人はレズビアン」と決めつけるのは好ましくありません。これらのことを踏まえて、当記事では自身がレズビアンであることを明確に公表している方に絞ってご紹介します。

エレン・デジェネス

アメリカの女優・コメディアンであるエレン・デジェネス氏は、1997年にレズビアンであることをカミングアウトしています。自身がパーソナリティを勤める「エレンの部屋」というトークバラエティ番組は、前身の番組も合わせると20年以上もの間、アメリカ国民のみならず多くの人に愛されてきました。

カミングアウトした時は、女優・コメディアンとしてのキャリアが終わってしまう不安に苛まれたと語っています。実際、一時は人気が低下してしまった時期もあったようです。一方でカミングアウトに至った理由として、「誰かに好かれるために他人のフリはもうしたくなかった」と述べています。

滝沢ななえ

元バレーボール選手で、現在はバレーボールコーチ、トレーナー、タレントとしても活躍している滝沢ななえさん。現役引退後の2017年に民放のテレビ番組で、レズビアンであることを公表しました。彼女がレズビアンであると自覚したのは、20代になってからのこと。学生時代から、自身が周りの友達のように男性を好きになることができないことを、病気なのではないかと悩んでいたこともあったそうです。

現在は年下のパートナーと婚約し、一緒に暮らしているといいます。

レズビアンを題材にした書籍や映画

それではここで、レズビアンの存在をより身近に知るためにおすすめの書籍と映画をご紹介します。

台湾の小説「向日性植物」

「向日性植物」（原題：向光植物）は、台北に暮らす主人公の高校から大学、そして社会人までの恋愛模様を描いた作品です。

台湾ではそれまでもレズビアン小説はあったものの、悲観的な作品が多かったそうです。著者の李屏瑤さんは、「主人公が自殺しないレズビアン小説を書きたかった」と語っています。

アジアではじめて同性婚が法制化されるなど、人権大国ともいえる台湾。そんな台湾を生きるレズビアンの様子が生き生きと描かれています。2022年に出版された日本語版は、翻訳も素晴らしいと話題になっています。

アメリカ・イギリスの映画「キャロル」

2015年に公開され、カンヌ国際映画祭で上映され高い評価を受けた「キャロル」（原題：Carol）は、もっとも有名なレズビアン映画の一つと言えます。舞台は1950年代のニューヨーク。夫を持つ女性と男性の恋人をもつ女性が互いに惹かれ合い、トラブルを乗り越えていく様子が描かれています。

ちなみに原作の「The Price of Salt」は「太陽がいっぱい」の著者としても有名なパトリシア・ハイスミスによるもの。しかし1952年の出版当時はアメリカでもレズビアンに対する風当たりは強く、偽名を使って出版されました。出版からおよそ30年後に本人が公表し、当時大変話題になったそうです。

レズビアンとSDGs目標5「ジェンダー平等を実現しよう」と関連

最後に、レズビアンとSDGsの関係について解説します。

SDGsの17の目標のうちとレズビアン最も関連のあるのは目標5「ジェンダー平等を実現しよう」です。

ただしSDGsはこの目標5も含めて、セクシャルマイノリティに関する記述はありません。これは、SDGsが国連加盟国の中にはセクシャルマイノリティの権利確保に否定的なスタンスをとる国もあることが理由です。そのため目標5では、主に女性や少女といった社会的弱者の権利拡大がうたわれています。

とはいえ、SDGs全体の理念として「誰ひとり取り残さない」というキーワードがあります。バイセクシャルも含めて、セクシャルマイノリティの人もそうでない人も、全ての人々の平等を実現することが、目標5達成の鍵と言えます。

【関連記事】SDGs5 「ジェンダー平等を実現しよう」の現状と問題点｜企業の取り組みを解説

まとめ

この記事では、レズビアンについての基本的な解説から、歴史や当事者を取り巻く現状、おすすめの書籍や映画もご紹介しました。

レズビアンをはじめ性的マイノリティの人は、あなたの周りにも必ずいます。より多様性のある社会を目指すため、様々なマイノリティの人について知識をアップデートすることは大切です。ぜひこの記事で得た知識を周りの方にシェアしてみてくださいね。

参考
特定非営利活動法人にじいろ学校
中京大学教授 風間孝・筑紫女学園大学准教授 赤枝香奈子　意見書 「同性カップルの権利と異性愛規範」
比較ジェンダー史研究会
「府中青年の家」裁判 – 特集－｜諏訪の森法律事務所
杉浦郁子　書評「飯野由里子著　レズビアンである〈わたしたち〉のストーリー」
エレン・デジェネレス、レズビアンとしてのカミングアウト時の不安を明かす。 | Vogue Japan
お騒がせ。 | 滝沢ななえオフィシャルブログ「ナナヲぶろぐ」Powered by Ameba
ロシア構成国チェチェンの「ゲイ狩り」やブラジルのトランス女性描く映画。世界で起きる暴力にどう抗えるか（松岡宗嗣） – 個人 – Yahoo!ニュース
世界の同性婚 | EMA日本
株式会社 LGBT 総合研究所「LGBT意識行動調査2019」
「働き方と暮らしの多様性と共生」研究チーム 編「大阪市民の働き方と暮らしの多様性と共生にかんするアンケート　報告書」
株式会社 電通　ニュースリリース「電通、「LGBTQ+調査2020」を実施」
東京都総務局人権部「性自認及び性的指向に関する調査」
日本のパートナーシップ制度 | 結婚の自由をすべての人に – Marriage for All Japan –