気候変動とは?気温上昇以外にもさまざまな影響が!

現在、世界中で気候変動による、気温上昇ゲリラ豪雨などの異常気象が次々と起きています。しかし、この気候変動の原因は、私たちの生活によって作り出されているかもしれないのです。

この記事では、

  • 気候変動の原因
  • 気候変動によって世界で何が起きているのか
  • 具体的な対策

などを紹介します。

この記事の監修者
阪口 竜也 フロムファーイースト株式会社 代表取締役 / 一般社団法人beyond SDGs japan代表理事
ナチュラルコスメブランド「みんなでみらいを」を運営。2009年 Entrepreneur of the year 2009のセミファイナリスト受賞。2014年よりカンボジアで持続型の植林「森の叡智プロジェクト」を開始。2015年パリ開催のCOP21で日本政府が森の叡智プロジェクトを発表。2017年には、日本ではじめて開催された『第一回SDGsビジネスアワード』で大賞を受賞した。著書に、「世界は自分一人から変えられる」(2017年 大和書房)

気候変動とは

気候変動とは、気候の状態が長い時間の中で変化していくことです。日本でも問題となっている、気温上昇台風なども気候変動の影響と言われています。

気候変動が起きる要因は、気候のシステムの「外部要因」と「内部要因」の2つに分けられます。

それぞれ見ていきましょう。

内部要因

まずは内部要因の概要について見ていきます。

気候は外部強制力を受けなくとも気候システム内部の要因によっても変動する(内部的 な自然変動)。内部の要因とは、大気・海洋・陸面 が自然法則に従って相互作用することであり、これ による自然変動の代表的な例にはエルニーニョ/ ラニーニャ現象がある。

環境省

内部要因は複雑な内容であるため、ここでは読み流す程度で良いでしょう。

外部要因

外部要因とは、上記にもあるように気候システム内部以外の原因を指し、さらに「自然的要因」「人為的要因」の2つに分けられます。それぞれの特徴を見ていきましょう。

自然的要因

自然的要因は、太陽の活動に変化があったり、火山の噴火で大気中の微粒子が増加したりすることによって引き起こされる気候変動を指します。

人為的要因

人為的要因は、人間活動によって排出される二酸化炭素の増加に伴う地球温暖化が原因の気候変動を指します。近年の気候変動は、地球温暖化が進んだことが原因だと考えられているのです。

次では人為的要因について、さらに踏み込んで見ていきましょう。

人為的要因による気候変動

近年の気候変動においては、特に人為的要因の二酸化炭素の増加が大きく関わっていると言われています。

ここでは、二酸化炭素はなぜ増えてしまったのか、二酸化炭素が増えることによって、地球にどのような影響が出ているのかを確認していきましょう。

なぜ二酸化炭素が増加したのか

二酸化炭素が増加したきっかけは、18世紀後半にイギリスで起きた産業革命がはじまりと言われています。

当時、農業から石炭業鉄鋼業が中心となっていく中で、蒸気機関車などの開発により、石炭などの化石燃料が大量に使われるようになりました。さらに19世紀後半以降は、車の需要が増加していきます。※。

これにより、石炭や石油などの化石燃料がなくてはならない存在となり、大量に消費するようになったのです。化石燃料は、燃やすと二酸化炭素を排出します。産業革命以前は化石燃料の使用量も少なく、二酸化炭素はそこまで排出されていなかったことに対し、産業革命以降は激増しています。

下記のグラフは、産業革命前後の1750年から2000年代における世界の二酸化炭素の排出量を表しています。

第二次産業革命に移行した1850年頃から急激に二酸化炭素が増加していることが分かります。

ではなぜ二酸化炭素が増加することで、気候変動が引き起こされるのでしょうか。

二酸化炭素は、地球の温度を保つ役割を持つ温室効果ガスの一種で、これが気候変動と関係してきます。次で詳しく見ていきましょう。

熱を吸収する温室効果ガス

温室効果ガスは、二酸化炭素・メタン・フロンガスなど含むガスを指し、赤外線を吸収し再び地球の外へ放つ性質があります。放たれた赤外線は太陽の光によって温められ、多くはとして大気に蓄積。そして、熱となった赤外線再び地球に戻り大気を温めるのです。

地球の大気が一定の温度を保ち、私たちが生活できているのは、温室効果ガスがあるからこそです。もし大気中に温室効果ガスがなければ、地球の平均気温は氷点下になると言われています。

ところが化石燃料の使用量の増加に伴い、排出される二酸化炭素も増え、大気中の温室効果ガスの濃度が上昇しています。これにより大気は必要以上に温められ、結果的に地球温暖化が進んでいるのです。

現在、はっきりとした研究結果はまだ出ていないものの、気候変動は地球温暖化が主な原因だと考えられています。

【世界】気候変動の影響

次は世界中で起きている気候変動の影響を見ていきましょう。

気候変動の影響は気温上昇のみならず、海水温の上昇自然災害の増加につながっています。

気温が上昇

近年、世界中で気温の上昇が問題となっています。

グラフを見ると、やはり1890年以降徐々に上昇しており、世界の年平均気温は100年あたり0.72℃上昇しています。このまま何も対策をしなければ、2100年には現在よりも気温が4℃以上上昇してしまうとも言われています。

また、記録的な熱波が世界各地を襲うなど、異常気象が多発しています。

世界気象機関(WMO)によると、2019年ヨーロッパで起きた熱波の影響で6月にフランス南部で46.0℃、7月パリでは42.6℃を観測しました。熱波によって1,435人が死亡したとの報告もあります。

さらには、2021年6月アメリカのカリフォルニア州・デスバレーで53℃を記録。元々気温が上昇しやすい地域とはいえ、異常な高さであることは否めません。

このような気温上昇が続くことで、森林火災のリスクも高まり、森林に住む生態系の消失や人々の命も奪う原因にもなっています。

海水温の上昇

海水温の上昇も問題視されています。気温と同じように、海面水温も100年あたり0.56℃上昇しています。

海水温が上がると

  • 海の生態系が変化
  • 台風の増加
  • 海面が上昇し島や低地が消える

などといった現象が起きます。

最近の台風の勢力が強いのは、海水温が上がることにより、多くの水蒸気が上空に運ばれるためだと言われています。また、海水温の上昇によって地域の特産物であった魚が漁獲できなくなる一方で、珍しい種が大量に獲れるようになる事例も増えるなど、生態系への影響も出始めているのです。

海氷の減少

3つ目は、北極海の海氷減少です。気温や海水温などが上昇していく一方で、海氷域面積は小さくなっています。

2020年には海氷域面積が過去最少を記録しました。下記のグラフを見ても、気温や海水温の上昇に比べて20年間という短いスパンで減少しているのが分かります。

海氷域面積が減少することによって、

  • 生態系の破壊
  • 先住民の生活地の消失
  • 海水酸性化

などが発生します。

自然災害の増加

自然災害も増加傾向にあります。下記の図をご覧ください。

出典元:環境省

この図は2019年の世界各地で起きた自然災害一覧です。熱波や森林火災以外にも世界中で、さまざまな災害が発生しています。

【日本】気候変動の影響

次に、日本における気候変動の影響を見ていきましょう。

日本でも気温の上昇や強い雨の増加が懸念

日本でも気温上昇、ゲリラ豪雨台風による災害が頻発しています。

気象庁が発表しているデータから見ても、1時間降水量50mm以上の豪雨発生回数は増加しているのが分かります。

また、最高気温35度以上の年間日数にも増加傾向にあり、1910年頃にはほぼゼロにもかかわらず、2020年は1地点あたり5.0日となっています。

このような大幅な気候変動は、日本の産業に大きな影響を与えます。次は、それぞれの産業について見ていきましょう。

農業

気候変動は日本の米の品質果実の栽培地域にも影響します。加えて、台風によって被害を受けやすいのも特徴です。

日本の特産物と言っても過言ではない米ですが、品質や収穫量を保つためには適した気候が必須条件です。しかし、気候変動によって北日本以外の地域では、米の生産が難しい状況に追い込まれています

私たちが食べているお米は「整粒」という整った状態のもの。2019年は夏の高温によって、整粒にならず白未熟粒(※)といった状態のお米が多く収穫されました。これから先気温が上昇し続ければ、主食である日本の米は希少になってしまうかもしれません。

また、果実の品質栽培地域にも大きく影響しており、高温かつ強い日射が長時間当たることで、日焼けしてしまう果実や着色不良などが発生します

さらに栽培していた地域が果物に適さなくなる可能性もないとは言い切れません。

そうなると

  • 農家の収入源が減ってしまう
  • 異なる果物を栽培する
  • 適する地域に引っ越す

などの状況に追い込まれてしまうでしょう。

白未熟粒とは

玄米の胚乳内のでんぷんが十分に詰まらず白く濁ること

林業

森林にも影響が出ています。

  • ブナ林の消失
  • 関東平野部などのスギが衰退
  • スギ人工林の気弱性が増加
  • 線虫病被害の分布北限が拡大

地球温暖化が進み、雨が降らない地域が増えると、ブナ林や針葉樹などが適する土地がなくなると言われています。結果的には、2090年にブナ林は現在より6割~9割ほど減少するというデータも発表されました。

また、日本に多く植えられているスギも、2090年には衰退してしまうリスクもあるのです。このように、二酸化炭素を吸収する役割を持つ森林がなくなってしまうのは、地球温暖化が進行するとともに、森に住んでいる動物たちにも危険を及ぼします。

水産業

海水温の上昇により、漁獲できる魚種に変化が起きています。

ブリやサワラなど、日本海付近で獲れていた魚が北上しており、近年は北海道の漁獲量が増加。一方で、サンマやスルメイカ、サケなどは温暖化の影響で稚魚が育たなかったり、産卵する場所がエサが乏しい沖合に変化したりしている影響で、漁獲量が著しく減少しています。2050年、2100年のスルメイカ、シロザケの分布変化予想図においては、日本海で獲れる量はますます減っていくと予測されているのです。

漁業においては、赤潮の存在も懸念されています。

最近では2021年10月、北海道で赤潮が発生しました。北海道の名産物であるウニやタコ、ツブが獲れず、漁業被害額が170億円超えると言われています。赤潮の原因となる植物プランクトンが繁殖する理由として、海水温の上昇が挙げられます。

このように、気候変動によって天候だけにとどまらず、生態系や私たちの暮らしに大きな影響を及ぼしているのです。

では、気候変動を抑制するために、どのような対策が取られているのでしょうか。

気候変動の対策

気候変動の対策として、パリ協定の存在が挙げられます。パリ協定の理解を深めるために、まずは気候変動に関する政府間パネル(IPCC)を確認しておきましょう。

IPCCとは

IPCCとは気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change)の略称です。1988年に世界気象機関(WMO)と国連環境計画(UNEP)によって設立された機関を指します。

IPCCでは、地球温暖化や気候変動の世界各国の研究者の論文を集め、その中からより信憑性の高いものを選び報告書を作成しています。

1988年の設立から現在までに、合計5回の報告書が提出されてきました。中でも最新の報告書である2013年~2014年の第5次評価報告書では「人間が排出する二酸化炭素が地球温暖化の要因となっている可能性が極めて高い」と発表されたのです。

したがって、私たちが現在の生活を変えていかない限り、地球温暖化は進行し続けます。

この状況を打破するために、合意されたのがパリ協定です。

パリ協定

パリ協定とは、気候変動に関する取り決めを指します。2015年12月フランス・パリで行われたCOP21(気候変動枠組条約締結国会議)で合意されました。

パリ協定が定められる以前から、京都議定書など気候変動に関する条約は存在していました。とはいえ、対象が先進国のみと限定されていたり、具体的な対策よりも数値ばかりが注目されてしまうこともあり、本来の解決につながることはありませんでした。

それらの反省も踏まえ、パリ協定で取り決められた目標は、「平均気温上昇を産業革命以前より2℃低く保つとともに、1.5℃未満に抑える努力をする」ことです。

全体で大きな目標を提示していますが、解決策や達成方法は各国に委ねるといったスタンスを取っています。

日本の動き

このように世界が気候変動への対策が活発化する中で、日本でも「2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする」という内容の、宣言が表明されました。

この宣言内容にある「実質ゼロ」とはどういう意味なのでしょうか。

2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにすると宣言

2020年10月26日、菅前首相は「2050年までに、温室効果ガスの排出を実質ゼロにする」と宣言しました。

実質ゼロとは温室効果ガスの排出量に対して、森林の吸収量を差し引いてゼロにするという意味です。この考え方を「カーボンニュートラル」と言います。

では、実質ゼロにするには具体的にどのような取り組みが行われているのでしょうか。

1つ目は、2030年までに100ヶ所の「脱炭素先行地域」をつくると宣言しています。

脱炭素先行地域とは

地方自治体や金融機関を中心に、脱炭素に向かう取り組みを先行して実行する地域のことです。

取り組み内容は、再生エネルギー・省エネルギー・電化・EV/PHEV/FCV(※)の利用、カーボンニュートラル燃料の使用など、地域の特性や気候風土に合わせて実行します。

(※)EV/PHEV/FCVとは

電気自動車(Electric Vehicle)/プラグインハイブリット自動車(Plug-in Hybrid Vehicle)/燃料電池自動車(Fuel Cell Vehicle)の略称。

脱炭素のために全国各地で重点対策の動きが出ています。主な重点対策は次の通りです。

  1. 自家消費型の太陽光発電
  2. 地域共生・地域益型再エネの立地
  3. 公共施設などの業務ビル等における徹底した省エネと再エネ電気調達と更新や改修のZEB化誘導
  4. 住宅建築物の省エネ性能等の向上
  5. ゼロ・カーボン・ドライブ(再エネ電力×EV/PHEV/FCV)
  6. 資源循環の高度化を通じた循環経済への以降
  7. コンパクト・プラス・ネットワーク等による脱炭素型まちづくり
  8. 食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立

このように、重点対策を実行する地域を増やし、2050年に脱炭素(脱炭素ドミノ)の達成を目指しています。

企業の取り組み

ここまでは国家間の取り組みを紹介しましたが、気候変動の問題を解消すべく、動き出している企業も増えています。

【独自製法で作られた和紙糸】株式会社キュアテックス

株式会社キュアテックスは、独自の和紙繊維「キュアテックスヤーン」を作り出しました。

キュアテックスヤーンの原料は、石油から作られる合成繊維ではなく、東南アジアに自生する「多年生植物」。多年生植物は成長が早く、3年程度で再生を繰り返すため、環境負荷が少ないのが特徴です。

石油を使わないため二酸化炭素の削減にもつながることに加え、和紙を原料としている生分解性のため自然に優しい繊維になります。

そしてキュアテックスでは、キュアテックスヤーンで作られた和紙100%デニム、Tシャツなどをオンラインショップで販売しています。

気候変動を防ぐために個人ができること

ここまでは企業の取り組みを見ていきましたが、気候変動を防ぐためには個人にもできることがあります。

自宅の電気を再生可能エネルギーに変えてみよう

自宅の電気を再生可能エネルギーに変えてみましょう。

普段私たちが使っている電気の多くは、石炭・石油・天然ガスなどの化石燃料を使用して発電されています。

出典元:経済産業省エネルギー庁

経済産業省によると、2018年時点で日本の電源構成の77.0%化石燃料に頼っているデータが出ています。

つまり、私たちが使用している電気を水力や再生可能エネルギーに変更していけば二酸化炭素の排出を削減につながるのです。

2016年から一般家庭も電力自由化の対象となり、現在は一般住宅の再生可能エネルギーの導入が可能です。

例えば、グリーナでんきは太陽光や風力、バイオマスを使用した「100%自然エネルギー」を提供。ほかにも、水力発電で100%供給している電力会社も存在します。

ぜひこの機会に、切り替えを検討してみてはいかがでしょうか。

受け取りロッカーを利用しよう

通販で頼んだ商品を、自宅まで届けてもらうのではなく最寄りのコンビニやドラッグストアで受け取れるロッカーを利用してみましょう。2019年よりアマゾンでは「Amazon Hub」を導入しています。

宅配業者が一つひとつ住宅を訪問して配達するとなると、その際に多くの排気ガスが排出されます。受け取りロッカーを利用すれば、配達先が集中して二酸化炭素の削減にもつながるでしょう。

また、不在で受け取れないといったシチュエーションにも対処できます。まだ全国展開されるまでに時間はかかりますが、もし近所でそのようなサービスを利用できるのであれば、軽い荷物の際はぜひ利用してみてはいかがでしょうか。

【補足】SDGsとの関わり

最後に気候変動とSDGsの関係について見ていきましょう。

SDGsとは

SDGsとは持続可能な目標(Sustainable Development Goals)の略称です。2015年9月に開催された国際サミットにて、193の全加盟国一致で採択されました。17の目標と169のターゲットで構成されており、2030年までに「誰一人取り残さない(leave no one behind)」世界を目指しています。

目標13「気候変動に具体的な対策を」に関係

気候変動の問題は、SDGsの目標13「気候変動に具体的な対策を」に深く関わっています。17の目標の中で、目標13にのみ注釈がついているのですが、これにはパリ協定合意とSDGsの時系列が理由にあります。

SDGsが採択されたのは2015年9月。その3ヶ月後の2015年12月にCOP21開催が控えていました。

気候変動に関する締結国会議COP21が行われる前に、具体的なターゲットは決められないため、目標13についてはCOP21で合意された内容に合わせるという意味で、注釈がつけられています。

パリ協定で設定されている

  • 平均気温の上昇を2℃よりも下げ維持し、さらに1.5℃に抑える
  • 今世紀後半に温室効果ガスの実質的な排出量をゼロにする

などを実現するために、災害に対するインフラの強化や、対策を国の政策・戦略・計画に盛り込むなど、気候変動対策に包括的に取り組む内容になっているなど、深い関わりがあります。

気候変動の解決は、SDGsの目標達成のためには欠かせないものなのです。

SDGs13「気候変動に具体的な対策を」の現状と取り組み、私たちにできること

まとめ

今回は、気候変動の原因や影響、気候変動に対する具体的な対策、企業の取り組みなどを紹介しました。

二酸化炭素の増加による気候変動は気温上昇のみならず、熱波や森林火災など自然災害の増加につながっています。異常気象による自然災害は、動物たちや私たちの命をも奪うリスクを潜めているのです。

これ以上の悪化を防ぐためには、私たち個人の取り組みも大切になってきます。まずは、気候変動がなぜ起きているのかを知るところから始めてみましょう。

参考文献
1.国土交通省気象庁「気候変動」
2.気候変動問題をはじめとした地球環境の危機
3.気候変動の観測・予測及び影響評価統合レポート『日本の気候変動とその影響』(2012 年度版)
4.地球温暖化は解決できるのか――パリ協定から未来へ! (岩波ジュニア新書)
5.JCCCA1-4 二酸化炭素はなぜ増えたのか
6.アメリカで熱波続くデスバレーは気温53℃まで上昇
7.国土交通省気象庁「世界の年平均気温」
8.国土交通省気象庁「海面水温の長期変化傾向(全球平均)」